WO2018146779A1

WO2018146779A1 - 有機エレクトロニクス材料、有機エレクトロニクス素子、及び有機エレクトロルミネセンス素子

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Publication number: WO2018146779A1
Application number: PCT/JP2017/004797
Authority: WO
Inventors: 智嗣杉岡; 石塚　健一; 涼本名; 広貴佐久間
Original assignee: 日立化成株式会社
Priority date: 2017-02-09
Filing date: 2017-02-09
Publication date: 2018-08-16
Also published as: TW201840631A; EP3582277A1; EP3582277A4; KR20190116289A; US20200083456A1; JPWO2018146779A1; JP6775738B2; CN110268539A

Abstract

一実施形態は、下記式（１）で表される架橋性基を少なくとも１つの末端に有し、かつ、下記式（２）で表される架橋性基を少なくとも１つの末端に有する電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーを含有する、有機エレクトロニクス材料に関する。式（１）中、Ｒ^ａ～Ｒ^ｇは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。式（２）中、Ｒ^ａ～Ｒ^ｃは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。

Description

有機エレクトロニクス材料、有機エレクトロニクス素子、及び有機エレクトロルミネセンス素子

　本開示は、有機エレクトロニクス材料、液状組成物、有機層、有機エレクトロニクス素子、有機エレクトロルミネセンス素子（有機ＥＬ素子）、表示素子、照明装置、及び表示装置に関する。

　有機ＥＬ素子は、例えば、白熱ランプ又はガス充填ランプの代替えとなる大面積ソリッドステート光源用途として注目されている。また、フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）分野における液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）に置き換わる最有力の自発光ディスプレイとしても注目されており、製品化が進んでいる。

　有機ＥＬ素子は、使用される有機材料から、低分子型有機ＥＬ素子及び高分子型有機ＥＬ素子の２つに大別される。高分子型有機ＥＬ素子では、有機材料として高分子化合物が用いられ、低分子型有機ＥＬ素子では、低分子化合物が用いられる。一方、有機ＥＬ素子の製造方法は、主に真空系で成膜が行われる乾式プロセスと、凸版印刷、凹版印刷等の有版印刷、インクジェット等の無版印刷などにより成膜が行われる湿式プロセスの２つに大別される。湿式プロセスは、簡易成膜が可能であるため、今後の大画面有機ＥＬディスプレイには不可欠な方法として期待されている。

　このため、湿式プロセスに適した材料の開発が進められている。例えば、重合性基を有する化合物を利用して多層構造を形成する検討が行われている（例えば、特許文献１）。

特開２００９－２８３５０９号公報

　本開示は、湿式プロセスに適する十分な硬化性を示し、かつ、有機エレクトロニクス素子の特性の向上に適した有機エレクトロニクス材料及び液状組成物を提供する。また、本開示は、有機エレクトロニクス素子の特性の向上に適した有機層を提供する。さらに、本開示は、優れた特性を有する有機エレクトロニクス素子、有機ＥＬ素子、表示素子、照明装置、及び表示装置を提供する。

　本発明には様々な実施形態が含まれる。実施形態の例を以下に列挙する。本発明は以下の実施形態に限定されない。

　一実施形態は、下記式（１）で表される架橋性基を少なくとも１つの末端に有し、かつ、下記式（２）で表される架橋性基を少なくとも１つの末端に有する電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーを含有する、有機エレクトロニクス材料に関する。

（式（１）中、Ｒ^ａ～Ｒ^ｇは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。）

（式（２）中、Ｒ^ａ～Ｒ^ｃは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。）

　一実施形態によれば、前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーは、３個以上の末端を有する。

　一実施形態によれば、前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーは、２価の構造単位Ｌと１価の構造単位Ｔとを少なくとも含み、前記構造単位Ｌが、置換又は非置換の芳香族アミン構造、及び、置換又は非置換のカルバゾール構造からなる群から選択される少なくとも１種の構造を含む構造単位を含み、前記構造単位Ｔが、前記式（１）で表される架橋性基を含む１価の構造単位Ｔ１と、前記式（２）で表される架橋性基を含む１価の構造単位Ｔ２とを含む。

　一実施形態によれば、前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーは、更に、３価以上の構造単位Ｂ、及び、前記式（１）で表される架橋性基と前記式（２）で表される架橋性基とを含まない１価の構造単位Ｔ３からなる群から選択される少なくとも１種の構造単位を含み、前記構造単位Ｂが、置換又は非置換の芳香族アミン構造、置換又は非置換のカルバゾール構造、及び、置換又は非置換の縮合多環式芳香族炭化水素構造からなる群から選ばれる少なくとも１種の構造を含む構造単位を含み、前記構造単位Ｔ３が、置換又は非置換の芳香環構造を含む構造単位を含む。

　一実施形態によれば、前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーにおいて、前記構造単位Ｌ、前記構造単位Ｔ、及び任意に含まれる前記構造単位Ｂからなる群から選択される隣り合う構造単位は、芳香環同士の直接結合によって互いに結合している。

　一実施形態によれば、前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーは、電荷輸送性を有する構造単位を含む２官能モノマーと、前記式（１）で表される架橋性基を含む単官能モノマーＴ１と、前記式（２）で表される架橋性基を含む単官能モノマーＴ２とを少なくとも含むモノマーの共重合体である。

　一実施形態によれば、前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーは、正孔輸送性を有する構造単位を含む２官能モノマーと、式（１）で表される架橋性基を含む単官能モノマーＴ１と、式（２）で表される架橋性基を含む単官能モノマーＴ２とを少なくとも含むモノマーの共重合体である。

　他の実施形態は、前記いずれかの有機エレクトロニクス材料と、溶媒とを含有する、液状組成物に関する。

　他の実施形態は、前記いずれかの有機エレクトロニクス材料、又は、前記液状組成物を用いて形成された、有機層に関する。

　他の実施形態は、前記有機層を少なくとも１つ含む、有機エレクトロニクス素子に関する。

　一実施形態によれば、前記有機エレクトロニクス素子は、少なくとも一対の陽極及び陰極、並びに、前記陽極及び前記陰極の間に位置する少なくとも１つの前記有機層を含む。

　他の実施形態は、前記有機層を少なくとも１つ含む、有機エレクトロルミネセンス素子に関する。

　一実施形態によれば、前記有機エレクトロルミネセンス素子は、基板、陽極、発光層、及び陰極を少なくとも含み、前記発光層が前記有機層である。

　一実施形態によれば、前記有機エレクトロルミネセンス素子は、基板、陽極、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、及び陰極を少なくとも含み、前記正孔注入層、前記正孔輸送層、及び前記発光層からなる群から選択される少なくとも１つの層が、前記有機層である。

　一実施形態によれば、前記有機エレクトロルミネセンス素子は、基板、陽極、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、電子注入層、及び陰極を少なくとも含み、前記正孔注入層、前記正孔輸送層、及び前記発光層からなる群から選択される少なくとも１つの層が、前記有機層である。

　他の実施形態は、前記有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子に関する。

　他の実施形態は、前記いずれかの有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置に関する。

　他の実施形態は、前記照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置に関する。

　本開示によれば、湿式プロセスに適する十分な硬化性を示し、かつ、有機エレクトロニクス素子の特性の向上に適した有機エレクトロニクス材料及び液状組成物が提供される。また、本開示によれば、有機エレクトロニクス素子の特性の向上に適した有機層が提供される。さらに、本開示によれば、優れた特性を有する有機エレクトロニクス素子、有機ＥＬ素子、表示素子、照明装置、及び表示装置が提供される。

図１は、一実施形態の有機ＥＬ素子の一例を示す断面模式図である。

　本発明の実施形態について説明する。本発明は以下の実施形態に限定されない。
＜有機エレクトロニクス材料＞
　一実施形態によれば、有機エレクトロニクス材料は、下記式（１）で表される架橋性基を少なくとも１つの末端に有し、かつ、下記式（２）で表される架橋性基を少なくとも１つの末端に有する電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーを含有する（「電荷輸送性ポリマー又はオリゴマー」を「電荷輸送性ポリマー」と、「式（１）で表される架橋性基」を「架橋性基（１）」と、「式（２）で表される架橋性基」を「架橋性基（２）」という場合がある。）。有機エレクトロニクス材料は、電荷輸送性ポリマーを、１種のみ含有しても、又は、２種以上含有してもよい。電荷輸送性ポリマーは、低分子化合物と比較し、湿式プロセスにおける成膜性に優れるという点で好ましい。

　式（１）中、Ｒ^ａ～Ｒ^ｇは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。
　本開示において式中の「＊」は、他の構造との結合部位を表す。

　式（２）中、Ｒ^ａ～Ｒ^ｃは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。

［電荷輸送性ポリマー又はオリゴマー］
　一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、電荷を輸送する能力を有する。電荷輸送性ポリマーは、少なくとも１つの末端に架橋性基（１）を有し、かつ、少なくとも１つの末端に架橋性基（２）を有する。末端とは、ポリマー鎖の端をいう。架橋性基（２）が存在する「少なくとも１つの末端」は、架橋性基（１）が存在する「少なくとも１つの末端」とは異なる末端であることが好ましい。電荷輸送性ポリマーは、架橋性基（１）及び架橋性基（２）を、それぞれ１種のみ有しても、２種以上有してもよい。

　架橋性基（１）は、電荷輸送性ポリマーの少なくとも１つの末端に存在すればよく、かつ、架橋性基（２）は、電荷輸送性ポリマーの少なくとも１つの末端に存在すればよい。電荷輸送性ポリマーが架橋性基を末端に有することにより、高い硬化性を得ることができる。また、ポリマー鎖の途中に架橋性基を有する場合（例えば、後述する構造単位Ｌ及び／又は構造単位Ｂが架橋性基を有する場合）と比べ、電荷輸送性ポリマーの電荷輸送性に与える影響を抑えることができる。さらに、架橋性基を電荷輸送性ポリマーの末端へ導入すればよいため、所望とする電荷輸送性ポリマーの設計及び合成を容易に行うこともできる。

　電荷輸送性ポリマーは、２個の末端を有しても、又は、３個以上の末端を有してもよい。２個の末端を有する電荷輸送性ポリマーは、ポリマー鎖上に分岐部を含まない直鎖状ポリマーであり、３個以上の末端を有する電荷輸送性ポリマーは、ポリマー鎖上に分岐部を含む分岐状ポリマーである。電荷輸送性ポリマーは、直鎖状であっても、又は、分岐状であってもよい。また、電荷輸送性ポリマーが分岐状ポリマーである場合、架橋性基（１）及び架橋性基（２）は、それぞれ、電荷輸送性ポリマーの主鎖に導入されていても、側鎖に導入されていてもよく、主鎖と側鎖の両方に導入されていてもよい。

　一実施形態によれば、電荷輸送性ポリマーは、好ましくは、２価の構造単位Ｌと末端部を構成する１価の構造単位Ｔとを少なくとも含み、分岐部を構成する３価以上の構造単位Ｂを更に含んでもよい。また、一実施形態によれば、電荷輸送性ポリマーは、好ましくは、３価の構造単位Ｂと末端部を構成する１価の構造単位Ｔとを少なくとも含み、２価の構造単位Ｌを更に含んでもよい。電荷輸送性ポリマーは、各構造単位を、それぞれ１種のみ含んでいても、又は、それぞれ複数種含んでいてもよい。電荷輸送性ポリマーにおいて、各構造単位は、「１価」～「３価以上」の結合部位において互いに結合している。結合は、芳香環同士の直接結合が好ましい。この観点から、電荷輸送性ポリマーは、「構造単位Ｌ、構造単位Ｔ、及び任意に含まれる前記構造単位Ｂからなる群から選択される隣り合う構造単位」、又は、「構造単位Ｂ、構造単位Ｔ、及び任意に含まれる前記構造単位Ｌからなる群から選択される隣り合う構造単位」が、芳香環同士の直接結合によって互いに結合しているポリマーである。

　電荷輸送性ポリマーは、少なくとも１つの末端に架橋性基（１）を有し、かつ、少なくとも１つの末端に架橋性基（２）を有する。したがって、電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｔの少なくとも一部は、架橋性基（１）を含む構造単位Ｔ１であり、かつ、構造単位Ｔの少なくとも一部は、架橋性基（２）を含む構造単位Ｔ２である。さらに、構造単位Ｔの少なくとも一部が、架橋性基（１）及び架橋性基（２）を含まない構造単位Ｔ３であってもよい。

　電荷輸送性ポリマーが、架橋性基（１）と架橋性基（２）との組み合せを有することによって、他の架橋性基を有する電荷輸送性ポリマーと比べ、高い硬化性が得られる。また、架橋性基（１）と架橋性基（２）との組み合せを有する電荷輸送性ポリマーを用いれば、寿命特性などの特性に優れた有機エレクトロニクス素子を得ることができる。

　好ましい一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、構造単位Ｌと構造単位Ｔとを少なくとも含み、構造単位Ｌが、置換又は非置換の芳香族アミン構造、及び、置換又は非置換のカルバゾール構造からなる群から選択される少なくとも１種の構造を含む構造単位を含み、構造単位Ｔが、架橋性基（１）を含む構造単位Ｔ１と、架橋性基（２）を含む構造単位Ｔ２とを含む。また、好ましい一実施形態において、電荷輸送性ポリマーが、前記構造単位Ｌと前記構造単位Ｔとに加えて、更に、構造単位Ｂ、及び、架橋性基（１）と架橋性基（２）とを含まない構造単位Ｔ３からなる群から選択される少なくとも１種の構造単位を含み、構造単位Ｂが、置換又は非置換の芳香族アミン構造、置換又は非置換のカルバゾール構造、及び、置換又は非置換の縮合多環式芳香族炭化水素構造からなる群から選ばれる少なくとも１種の構造を含む構造単位を含み、構造単位Ｔ３が、置換又は非置換の芳香環構造を含む構造単位を含む。

（構造）
　電荷輸送性ポリマーに含まれる部分構造の例として、例えば、以下の構造が挙げられる。電荷輸送性ポリマーは、以下の部分構造を有するものに限定されない。部分構造中、「Ｌ」は構造単位Ｌを、「Ｔ」は構造単位Ｔを、「Ｂ」は構造単位Ｂを表す。以下の部分構造中、複数のＬは、互いに同一の構造単位であっても、互いに異なる構造単位であってもよい。Ｔ及びＢについても、同様である。

　直鎖状の電荷輸送性ポリマー

　分岐状の電荷輸送性ポリマー

（構造単位Ｌ）
　構造単位Ｌは、電荷輸送性を有する構造単位であることが好ましい。電荷輸送性を有する構造単位は、電荷を輸送する能力を有する原子団を含んでいればよく、特に限定されない。例えば、構造単位Ｌは、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、ビフェニレン構造、ターフェニレン構造、ナフタレン構造、アントラセン構造、テトラセン構造、フェナントレン構造、ジヒドロフェナントレン構造、ピリジン構造、ピラジン構造、キノリン構造、イソキノリン構造、キノキサリン構造、アクリジン構造、ジアザフェナントレン構造、フラン構造、ピロール構造、オキサゾール構造、オキサジアゾール構造、チアゾール構造、チアジアゾール構造、トリアゾール構造、ベンゾチオフェン構造、ベンゾオキサゾール構造、ベンゾオキサジアゾール構造、ベンゾチアゾール構造、ベンゾチアジアゾール構造、及びベンゾトリアゾール構造からなる群から選択される少なくとも１種の構造を含む。芳香族アミン構造は、好ましくはトリアリールアミン構造であり、より好ましくはトリフェニルアミン構造である。これらの各構造が置換基を有する場合、置換基としては、例えば、後述する置換基Ｒ^Ａが挙げられ、後述する置換基Ｒ^Ｅであることが好ましく、後述する置換基Ｒ^Ｂであることがより好ましい。

　一実施形態において、構造単位Ｌは、優れた正孔輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、及びピロール構造からなる群から選択される少なくとも１種の構造を含むことが好ましく、置換又は非置換の芳香族アミン構造、及び、置換又は非置換のカルバゾール構造からなる群から選択される少なくとも１種の構造を含むことがより好ましい。他の実施形態において、構造単位Ｌは、優れた電子輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、フルオレン構造、ベンゼン構造、フェナントレン構造、ピリジン構造、及びキノリン構造からなる群から選択される少なくとも１種の構造を含むことが好ましい。これらの各構造が置換基を有する場合、置換基としては、例えば、後述する置換基Ｒ^Ａが挙げられ、後述する置換基Ｒ^Ｅであることが好ましく、後述する置換基Ｒ^Ｂであることがより好ましい。

　構造単位Ｌの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｌは、以下に限定されない。

　Ｒは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。好ましくは、置換基は、それぞれ独立に、－Ｒ^１（水素原子である場合を除く。）、－ＯＲ^２、－ＳＲ^３、－ＯＣＯＲ^４、－ＣＯＯＲ^５、－ＳｉＲ^６Ｒ^７Ｒ^８、ハロゲン原子、架橋性基（１）を含む基、架橋性基（２）を含む基、及び、重合性官能基を含む基からなる群から選択される置換基である（該置換基を「置換基Ｒ^Ａ」という場合がある）。Ｒ^１～Ｒ^８は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、又は、ヘテロアリール基を表す。アルキル基は、更に、アリール基及び／又はヘテロアリール基により置換されていてもよい。アリール基は、更に、アルキル基及び／又はヘテロアリール基により置換されていてもよい。ヘテロアリール基は、更に、アルキル基及び／又はアリール基により置換されていてもよい。Ｒは、好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、又はアルキル置換アリール基である。
　Ａｒは、アリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。Ａｒは、好ましくはアリーレン基であり、より好ましくはフェニレン基である。Ａｒは置換基を有してもよく、置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ａが挙げられ、後述する置換基Ｒ^Ｅであることが好ましく、後述する置換基Ｒ^Ｂであることがより好ましい。

　本開示において、アルキル基は、直鎖、分岐又は環状アルキル基であってよい。直鎖、分岐又は環状アルキル基は、直鎖若しくは分岐の飽和炭化水素から水素原子１個を除いた原子団、又は、環状の飽和炭化水素から水素原子１個を除いた原子団である。アルキル基の炭素数は、好ましくは１～２２である。アリール基は、芳香族炭化水素環から水素原子１個を除いた原子団である。アリール基の炭素数は、好ましくは６～３０である。ヘテロアリール基は、芳香族複素環から水素原子１個を除いた原子団である。ヘテロアリール基の炭素数は、好ましくは２～３０である。アリーレン基は、芳香族炭化水素環から水素原子２個を除いた原子団である。アリーレン基の炭素数は、好ましくは６～３０である。ヘテロアリーレン基は、芳香族複素環から水素原子２個を除いた原子団である。ヘテロアリーレン基の炭素数は、好ましくは２～３０である。

　一実施形態において、構造単位Ｌは、効果が妨げられない範囲で架橋性基（１）及び架橋性基（２）の少なくとも一方を含んでもよい。また、他の一実施形態において、特性向上の高い効果を得る観点から、構造単位Ｌは、架橋性基（１）及び架橋性（２）の両方を含まなくてよい。

（構造単位Ｔ）
　構造単位Ｔは、電荷輸送性ポリマーの末端部を構成する１価の構造単位である。構造単位Ｔは、電荷輸送性を有する構造単位であってもよい。電荷輸送性ポリマーは、少なくとも１つの構造単位Ｔ１を有し、かつ、少なくとも１つの構造単位Ｔ２を有すればよい。電荷輸送性ポリマーが２つを超える末端を有する場合は、更に構造単位Ｔ３を有してもよい。構造単位Ｔ３は特に限定されない。

（構造単位Ｔ１）
　構造単位Ｔ１は、式（１）で表される架橋性基を含む構造単位である。電荷輸送性ポリマーは、構造単位Ｔ１を、１種のみ有してもよいし、２種以上有してもよい。構造単位Ｔ１は、架橋性基（１）を１つのみ含んでも、２つ以上含んでもよい。２つ以上含む場合、該２つ以上は同種であっても、異なっていてもよい。

　Ｒ^ａ～Ｒ^ｇは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。置換基は、例えば、構造単位Ｌについて例示した－Ｒ^１、－ＯＲ^２、－ＳＲ^３、－ＯＣＯＲ^４、－ＣＯＯＲ^５、－ＳｉＲ^６Ｒ^７Ｒ^８、及びハロゲン原子から選択される置換基である（該置換基を「置換基Ｒ^Ｂ」という場合がある。）。

　一実施形態において、十分な架橋性を得る観点から、Ｒ^ａ～Ｒ^ｇは、全部が水素原子である。

　一実施形態において、構造単位Ｔ１は、式（１）で表される構造であってもよい。すなわち、架橋性基（１）が構造単位Ｔ１であってもよい。他の一実施形態において、構造単位Ｔ１は、置換又は非置換の芳香環構造と、該芳香環構造に、直接又は２価の連結基を介して結合している架橋性基（１）とを有する構造単位であってもよい。後者の場合、構造単位Ｔ１は、芳香環構造上に他の構造単位との結合部位を持つ。２価の連結基としては、置換又は非置換のアルキレン基、エーテル結合、カルボニル結合、置換又は非置換の芳香環基、又はこれらから選択される２種以上が結合してなる基等が挙げられる。芳香環構造、アルキレン基、及び芳香環基が有してもよい置換基は、例えば、構造単位Ｌについて例示した－Ｒ^１、－ＯＲ^２、－ＳＲ^３、－ＯＣＯＲ^４、－ＣＯＯＲ^５、－ＳｉＲ^６Ｒ^７Ｒ^８、ハロゲン原子、架橋性基（１）を含む基、及び重合性官能基を含む基からなる群から選択される置換基である（該置換基を「置換基Ｒ^Ｃ」という場合がある。）。また、アルキレン基は、直鎖、分岐又は環状であってよい。

　本開示において、アルキレン基は、直鎖、分岐又は環状アルキレン基であってよい。直鎖、分岐又は環状アルキレン基は、直鎖若しくは分岐の飽和炭化水素から水素原子２個を除いた原子団、又は、環状の飽和炭化水素から水素原子２個を除いた原子団である。

　本開示において、「芳香環」とは、芳香族性を示す環をいう。芳香環は、例えば、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、テトラセン、フルオレン、又はフェナントレン等の芳香族炭化水素であってもよく、例えば、ピリジン、ピラジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントロリン、フラン、ピロール、チオフェン、カルバゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、チアジアゾール、トリアゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾオキサジアゾール、ベンゾチアジアゾール、ベンゾトリアゾール、又はベンゾチオフェン等の芳香族複素環であってもよい。

　また、芳香環は、例えばベンゼンのような単環であってもよく、例えばナフタレンのように環が互いに縮合した縮合多環式芳香族炭化水素、又は、例えばキノリンのように環が互いに縮合した縮合多環式芳香族複素環であってもよい。

　芳香環は、例えば、ビフェニル、ターフェニル、又はトリフェニルベンゼンのように、独立した単環及び縮合環から選択される２個以上が結合した構造であってもよい。

　構造単位Ｔ１は、例えば、下記式（３）で表すことができる。

　Ｔ１は、架橋性基（１）を含む構造である。

　式（３）で表される構造単位の一例を以下に挙げる。構造単位Ｔ１は以下の例に限定されない。

　Ａｒは、置換又は非置換の芳香環を表し、Ｘは、２価の連結基を表し、Ｒ^ａ～Ｒ^ｇは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。ｌ～ｍは整数を表し、ｌは０又は１、ｎは０又は１、ｍは１以上である。ｍの上限は、Ａｒの構造及びｌの数に応じて定められる。
　芳香環が有してもよい置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｃが挙げられ、Ｒ^ａ～Ｒ^ｇの少なくとも１つが置換基である場合の該置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｂが挙げられる。

　式（４）で表される構造単位の一例を以下に挙げる。構造単位Ｔ１は以下の例に限定されない。

　Ａｒは、置換又は非置換の芳香環を表し、Ｒ^ａ～Ｒ^ｇは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。ｌ及びｍは整数を表し、ｌは０又は１、ｍは１以上である。ｍの上限は、Ａｒの構造及びｌの数に応じて定められる。ａ～ｄは整数を表し、ａは０～１、ｂは０～２０、ｃは０～５、ｄは０～３である。
　芳香環が有してもよい置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｃが挙げられ、Ｒ^ａ～Ｒ^ｇの少なくとも１つが置換基である場合の該置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｂが挙げられる。

　式（５）で表される構造単位の一例を以下に挙げる。構造単位Ｔ１は以下の例に限定されない。

　Ｒ^ａ～Ｒ^ｇは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。
　Ｒ^ａ～Ｒ^ｇの少なくとも１つが置換基である場合の該置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｂが挙げられる。

　Ｒ^ａ～Ｒ^ｇは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。ｍは１～５の整数である。ａ～ｄは整数を表し、ａは０～１、ｂは０～２０、ｃは０～５、ｄは０～３である。
　Ｒ^ａ～Ｒ^ｇの少なくとも１つが置換基である場合の該置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｂが挙げられる。

　構造単位Ｔ１の具体例を下記に示すが、以下の具体例に限定されるものではない。

（構造単位Ｔ２）
　構造単位Ｔ２は、式（２）で表される架橋性基を含む構造単位である。電荷輸送性ポリマーは、構造単位Ｔ２を、１種のみ有してもよいし、２種以上有してもよい。構造単位Ｔ２は、架橋性基（２）を１つのみ含んでも、２つ以上含んでもよい。２つ以上含む場合、該２つ以上は同種であっても、異なっていてもよい。

　Ｒ^ａ～Ｒ^ｃは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。置換基は、例えば、置換基Ｒ^Ｂである。

　一実施形態において、十分な架橋性を得る観点から、Ｒ^ａ～Ｒ^ｃは、全てが水素原子；Ｒ^ａ及びＲ^ｂが水素原子であり、Ｒ^ｃがメチル基；Ｒ^ａ及びＲ^ｂが水素原子であり、Ｒ^ｃがフェニル基；又は、Ｒ^ａがメチル基であり、Ｒ^ｂ及びＲ^ｃが水素原子、等である。

　一実施形態において、構造単位Ｔ２は、例えば、式（２）で表される構造であってもよい。すなわち、架橋性基（２）が構造単位Ｔ２であってもよい。他の一実施形態において、構造単位Ｔ２は、置換又は非置換の芳香環構造と、該芳香環構造に、直接又は２価の連結基を介して結合している架橋性基（２）とを有する構造単位であってもよい。後者の場合、構造単位Ｔ２は、芳香環構造上に他の構造単位との結合部位を持つ。２価の連結基としては、置換又は非置換のアルキレン基、エーテル結合、カルボニル結合、置換又は非置換の芳香環基、又はこれらから選択される２種以上が結合してなる基等が挙げられる。芳香環構造、アルキレン基、及び芳香環基が有してもよい置換基は、例えば、構造単位Ｌについて例示した－Ｒ^１、－ＯＲ^２、－ＳＲ^３、－ＯＣＯＲ^４、－ＣＯＯＲ^５、－ＳｉＲ^６Ｒ^７Ｒ^８、ハロゲン原子、架橋性基（２）を含む基、及び重合性官能基を含む基からなる群から選択される置換基である（該置換基を「置換基Ｒ^Ｄ」という場合がある。）。また、アルキレン基は、直鎖、分岐又は環状であってよい。

　構造単位Ｔ２は、例えば、下記式（８）で表すことができる。

　Ｔ２は、架橋性基（２）を含む構造である。

　式（８）で表される構造単位の一例を以下に挙げる。構造単位Ｔ２は以下の例に限定されない。

　Ａｒは、置換又は非置換の芳香環を表し、Ｘは、２価の連結基を表し、Ｒ^ａ～Ｒ^ｃは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。ｌ～ｍは整数を表し、ｌは０又は１、ｎは０又は１、ｍは１以上である。ｍの上限は、Ａｒの構造及びｌの数に応じて定められる。
　芳香環が有してもよい置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｄが挙げられ、Ｒ^ａ～Ｒ^ｃの少なくとも１つが置換基である場合の該置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｂが挙げられる。

　式（９）で表される構造単位の一例を以下に挙げる。構造単位Ｔ２は以下の例に限定されない。

　Ａｒは、置換又は非置換の芳香環を表し、Ｒ^ａ～Ｒ^ｃは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。ｌ及びｍは整数を表し、ｌは０又は１、ｍは１以上である。ｍの上限は、Ａｒの構造及びｌの数に応じて定められる。ａ～ｇは整数を表し、ａは０～２０、ｂは０～１、ｃは０～２０、ｄは０～１、ｅは０～１、ｆは０～５、ｇは０～１である。
　芳香環が有してもよい置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｄが挙げられ、Ｒ^ａ～Ｒ^ｃの少なくとも１つが置換基である場合の該置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｂが挙げられる。

　式（１０）で表される構造単位の一例を以下に挙げる。構造単位Ｔ２は以下の例に限定されない。

　Ｒ^ａ～Ｒ^ｃは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。
　Ｒ^ａ～Ｒ^ｃの少なくとも１つが置換基である場合の該置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｂが挙げられる。

　Ｒ^ａ～Ｒ^ｃは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。ｍは１～５の整数である。ａ～ｇは整数を表し、ａは０～２０、ｂは０～１、ｃは０～２０、ｄは０～１、ｅは０～１、ｆは０～５、ｇは０～１である。
　Ｒ^ａ～Ｒ^ｃの少なくとも１つが置換基である場合の該置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｂが挙げられる。

　構造単位Ｔ２の具体例を下記に示すが、以下の具体例に限定されるものではない。

（構造単位Ｔ３）
　構造単位Ｔ３は、構造単位Ｔ１及び構造単位Ｔ２とは異なる構造単位である。構造単位Ｔ３は、架橋性基（１）を含まず、かつ、架橋性基（２）を含まない。電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｔ３を含む場合、電荷輸送性ポリマーは、構造単位Ｔ３を、１種のみ有してもよいし、２種以上有してもよい。

　構造単位Ｔ３は、特に限定されず、例えば、芳香環構造を含む。構造単位Ｔ３は、置換又は非置換の芳香族炭化水素構造、及び、置換又は非置換の芳香族複素環構造からなる群から選択される少なくとも１種を含むことが好ましい。一実施形態において、構造単位Ｔ３は、電荷の輸送性を低下させずに耐久性を付与するという観点から、置換又は非置換の芳香族炭化水素構造であることが好ましく、置換又は非置換のベンゼン構造であることがより好ましい。また、一実施形態において、構造単位Ｔ３は重合可能な構造（すなわち、例えば、ピロール－イル基等の重合性官能基）であってもよい。構造単位Ｔ３は、構造単位Ｌと同じ構造を有していても、又は、異なる構造を有していてもよい。ただし、同じ場合、例えば、構造単位Ｌとして挙げた例を１価に変更して構造単位Ｔとできる。これらの各構造が置換基を有する場合、置換基は、例えば、構造単位Ｌについて例示した－Ｒ^１、－ＯＲ^２、－ＳＲ^３、－ＯＣＯＲ^４、－ＣＯＯＲ^５、－ＳｉＲ^６Ｒ^７Ｒ^８、ハロゲン原子、及び重合性置換基を含む基から選択される置換基である（該置換基を「置換基Ｒ^Ｅ」という場合がある。）。

　構造単位Ｔ３の具体例として、下記式（１３）で表される構造単位が挙げられる。構造単位Ｔ３は、以下に限定されない。

　Ｒは、水素原子又は置換基である。置換基の例として、上記置換基Ｒ^Ｅが挙げられる。電荷輸送性ポリマーが末端に、架橋性基（１）及び架橋性基（２）に加えて、更に他の重合性官能基を有する場合、好ましくは、Ｒのいずれか少なくとも１つが、重合性官能基を含む基である。

（構造単位Ｔ１、Ｔ２、及びＴ３の割合）
　電荷輸送性ポリマーの全構造単位Ｔにおける構造単位Ｔ１の割合は、硬化性を付与する観点から、全構造単位Ｔの合計数を基準として、好ましくは０．１モル％以上、より好ましくは０．２モル％以上、更に好ましくは０．３モル％以上である。特に、１モル％以上であることが好ましく、２モル％以上であることがより好ましい。電荷輸送性ポリマーは構造単位Ｔ２を１つでも有していれば特に限定されない。よって、上限は１００モル％未満である。他の構造単位Ｔを含むことを考慮すると、例えば、８０モル％以下、５０モル％以下、２０モル％以下、１０モル％以下、８モル％以下としてもよい。全構造単位Ｔにおける割合は、例えば、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、構造単位Ｔに対応するモノマーの仕込み量比（モル比）により求めることができる。

　電荷輸送性ポリマーの全構造単位Ｔにおける構造単位Ｔ２の割合は、硬化性を付与する観点から、全構造単位Ｔの合計数を基準として、好ましくは０．１モル％以上、より好ましくは０．２モル％以上、更に好ましくは０．３モル％以上である。特に、１モル％以上であることが好ましく、２モル％以上であることがより好ましい。電荷輸送性ポリマーは構造単位Ｔ１を１つでも有していれば特に限定されない。よって、上限は１００モル％未満である。他の構造単位Ｔを含むことを考慮すると、例えば、８０モル％以下、５０モル％以下、２０モル％以下、１０モル％以下、８モル％以下としてもよい。全構造単位Ｔにおける割合は、例えば、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、構造単位Ｔに対応するモノマーの仕込み量比（モル比）により求めることができる。

　電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｔ３を有する場合、全構造単位Ｔの合計数における構造単位Ｔ３の割合は、構造単位Ｔ１及び構造単位Ｔ２を導入する観点から、全構造単位Ｔの合計数を基準として、好ましくは９９.８モル％以下、より好ましくは９９．６モル％以下、更に好ましくは９９．４モル％以下である。下限は特に限定されないが、重合性官能基の導入、成膜性又はぬれ性等の向上のための置換基の導入などを考慮すると、例えば、５モル％以上とすることができる。

（構造単位Ｂ）
　構造単位Ｂは、電荷輸送性ポリマーが分岐構造を有する場合に、分岐部を構成する３価以上の構造単位である。構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、好ましくは６価以下であり、より好ましくは３価又は４価である。構造単位Ｂは、電荷輸送性を有する単位であることが好ましい。例えば、構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、置換又は非置換の芳香族アミン構造、置換又は非置換のカルバゾール構造、及び、置換又は非置換の縮合多環式芳香族炭化水素構造からなる群から選択される少なくとも１種を含むことが好ましい。これらの各構造が置換基を有する場合、置換基としては、例えば、上記置換基Ｒ^Ａが挙げられ、上記置換基Ｒ^Ｅであることが好ましく、上記置換基Ｒ^Ｂであることがより好ましい。

　構造単位Ｂの具体例として、例えば、以下が挙げられる。構造単位Ｂは、以下に限定されない。

　Ｗは、３価の連結基を表し、例えば、アレーントリイル基又はヘテロアレーントリイル基を表す。Ａｒは、それぞれ独立に２価の連結基を表し、例えば、それぞれ独立に、アリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。Ａｒは、好ましくはアリーレン基、より好ましくはフェニレン基である。Ｙは、２価の連結基を表し、例えば、上記置換基Ｒ^Ｂのうち水素原子を１個以上有する基から、更に１個の水素原子を除いた２価の基が挙げられる。Ｚは、炭素原子、ケイ素原子、又はリン原子のいずれかを表す。構造単位中、ベンゼン環及びＡｒは、置換基を有していてもよく、置換基の例として、構造単位Ｌにおける上記置換基Ｒ^Ａが挙げられ、上記置換基Ｒ^Ｅであることが好ましく、上記置換基Ｒ^Ｂであることがより好ましい。

　本開示において、アレーントリイル基は、芳香族炭化水素から水素原子３個を除いた原子団である。アレーントリイル基の炭素数は、好ましくは６～３０である。ヘテロアレーントリイル基は、芳香族複素環から水素原子３個を除いた原子団である。ヘテロアレーントリイル基の炭素数は、好ましくは２～３０である。

　一実施形態において、構造単位Ｂは、効果が妨げられない範囲で架橋性基（１）及び架橋性基（２）の少なくとも一方を含んでもよい。また、他の一実施形態において、特性向上の高い効果を得る観点から、構造単位Ｂは、架橋性基（１）及び架橋性（２）の両方を含まなくてよい。

（重合性官能基）
　一実施形態において、重合反応により硬化させ、溶剤への溶解度を変化させる観点から、電荷輸送性ポリマーは、架橋性基（１）を含む構造及び架橋性基（２）を含む構造とは異なる重合性官能基を少なくとも１つ有していても良い。「重合性官能基」とは、熱及び／又は光を加えることにより、互いに結合を形成し得る官能基をいう。

　重合性官能基としては、小員環を有する基（例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基等の環状アルキル基；エポキシ基（オキシラニル基）、オキセタン基（オキセタニル基）等の環状エーテル基；ジケテン基；エピスルフィド基；ラクトン基；ラクタム基等）、複素環基（例えば、フラン－イル基、ピロール－イル基、チオフェン－イル基、シロール－イル基）などが挙げられる。重合性官能基を含む場合は、エポキシ基及び／又はオキセタン基が好ましく、反応性及び有機エレクトロニクス素子の特性の観点からオキセタン基がより好ましい。

　重合性官能基の自由度を上げ、重合反応を生じさせやすくする観点からは、電荷輸送性ポリマーの主骨格と重合性官能基とが、アルキレン鎖で連結されていることが好ましい。また、例えば、電極上に有機層を形成する場合、ＩＴＯ等の親水性電極との親和性を向上させる観点からは、エチレングリコール鎖、ジエチレングリコール鎖等の親水性の鎖で連結されていることが好ましい。さらに、重合性官能基を導入するために用いられるモノマーの調製が容易になる観点からは、電荷輸送性ポリマーは、アルキレン鎖及び／又は親水性の鎖の末端部、すなわち、これらの鎖と重合性官能基との連結部、及び／又は、これらの鎖と電荷輸送性ポリマーの骨格との連結部に、エーテル結合又はエステル結合を有していてもよい。前述の「重合性官能基を含む基」とは、重合性官能基それ自体、又は、重合性官能基とアルキレン鎖等とを合わせた基を意味する。重合性官能基が直鎖、分岐又は環状アルキル基等の置換基を有してもよい。重合性官能基を含む基として、例えば、国際公開第ＷＯ２０１０／１４０５５３号に例示された基を好適に用いることができる。

　重合性官能基は、電荷輸送性ポリマーの末端（すなわち、構造単位Ｔ）に導入されていても、末端以外の部分（すなわち、構造単位Ｌ又はＢ）に導入されていても、末端と末端以外の部分の両方に導入されていてもよい。硬化性の観点からは、少なくとも末端（すなわち、構造単位Ｔ）に導入されていることが好ましく、硬化性及び電荷輸送性の両立を図る観点からは、末端のみに導入されていることが好ましい。また、電荷輸送性ポリマーが分岐状ポリマーである場合、重合性官能基は、電荷輸送性ポリマーの主鎖に導入されていても、側鎖に導入されていてもよく、主鎖と側鎖の両方に導入されていてもよい。

（数平均分子量、重量平均分子量）
　電荷輸送性ポリマーの数平均分子量は、溶剤への溶解性、成膜性等を考慮して適宜、調整できる。数平均分子量は、電荷輸送性に優れるという観点から、５００以上が好ましく、１，０００以上がより好ましく、２，０００以上が更に好ましい。また、数平均分子量は、溶媒への良好な溶解性を保ち、液状組成物の調製を容易にするという観点から、１，０００，０００以下が好ましく、１００，０００以下がより好ましく、５０，０００以下が更に好ましい。

　電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量は、溶剤への溶解性、成膜性等を考慮して適宜、調整できる。重量平均分子量は、電荷輸送性に優れるという観点から、１，０００以上が好ましく、５，０００以上がより好ましく、１０，０００以上が更に好ましい。また、重量平均分子量は、溶媒への良好な溶解性を保ち、液状組成物の調製を容易にするという観点から、１，０００，０００以下が好ましく、７００，０００以下がより好ましく、４００，０００以下が更に好ましい。

　数平均分子量及び重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）により、標準ポリスチレンの検量線を用いて測定することができる。例えば、測定条件は以下のように設定できる。
　装置　　　　　：高速液体クロマトグラフ　Ｐｒｏｍｉｎｅｎｃｅ（株）島津製作所
　　　　　　　　　送液ポンプ（ＬＣ－２０ＡＤ）
　　　　　　　　　脱気ユニット（ＤＧＵ－２０Ａ）
　　　　　　　　　オートサンプラ（ＳＩＬ－２０ＡＨＴ）
　　　　　　　　　カラムオーブン（ＣＴＯ－２０Ａ）
　　　　　　　　　ＰＤＡ検出器（ＳＰＤ－Ｍ２０Ａ）
　　　　　　　　　示差屈折率検出器（ＲＩＤ－２０Ａ）
　カラム　　　　：Ｇｅｌｐａｃｋ（登録商標）
　　　　　　　　　ＧＬ－Ａ１６０Ｓ（製造番号：６８６-１Ｊ２７）
　　　　　　　　　ＧＬ－Ａ１５０Ｓ（製造番号：６８５-１Ｊ２７）日立化成（株）
　溶離液　　　　：テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）(ＨＰＬＣ用、安定剤含有）和光純薬工業（株）
　流速　　　　　：１ｍＬ／ｍｉｎ
　カラム温度　　：４０℃
　検出波長　　　：２５４ｎｍ
　分子量標準物質：ＰＳｔＱｕｉｃｋ　Ａ／Ｂ／Ｃ　東ソー(株)

（構造単位の割合等）
　電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｌを含む場合、構造単位Ｌの割合は、十分な電荷輸送性を得る観点から、全構造単位を基準として、１０モル％以上が好ましく、２０モル％以上がより好ましく、３０モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｌの割合は、構造単位Ｔ及び必要に応じて導入される構造単位Ｂを考慮すると、９５モル％以下が好ましく、９０モル％以下がより好ましく、８５モル％以下が更に好ましい。

　電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｔの割合は、有機エレクトロニクス素子の特性向上の観点、又は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点から、全構造単位を基準として、５モル％以上が好ましく、１０モル％以上がより好ましく、１５モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｔの割合は、十分な電荷輸送性を得る観点から、６０モル％以下が好ましく、５５モル％以下がより好ましく、５０モル％以下が更に好ましい。

　電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｂを含む場合、構造単位Ｂの割合は、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、全構造単位を基準として、１モル％以上が好ましく、５モル％以上がより好ましく、１０モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｂの割合は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点、又は、十分な電荷輸送性を得る観点から、５０モル％以下が好ましく、４０モル％以下がより好ましく、３０モル％以下が更に好ましい。

　架橋性基（１）、架橋性基（２）、必要に応じて存在する重合性官能基（これらを合わせて「重合性基」という場合がある。）の合計の割合は、電荷輸送性ポリマーを効率よく硬化させるという観点から、全構造単位を基準として、０．０１モル％以上が好ましく、０．０５モル％以上がより好ましく、０．１モル％以上が更に好ましい。特に、十分な硬化性を得る観点から、０．５モル％以上が好ましく、１モル％以上がより好ましく、１．５モル％以上が更に好ましい。また、重合性基の割合は、良好な電荷輸送性を得るという観点から、７０モル％以下が好ましく、６０モル％以下がより好ましく、５０モル％以下が更に好ましい。特に、３０モル％以下が好ましく、２０モル％以下がより好ましく、１０モル％以下が更に好ましい。なお、ここでの「重合性基の割合」とは、重合性基を有する構造単位の割合をいう。

　電荷輸送性、耐久性、生産性等のバランスを考慮すると、構造単位Ｌ及び構造単位Ｔの割合（モル比）は、Ｌ：Ｔ＝１００：１～７０が好ましく、１００：３～５０がより好ましく、１００：５～３０が更に好ましい。また、電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｂを含む場合、構造単位Ｌ、構造単位Ｔ、及び構造単位Ｂの割合（モル比）は、Ｌ：Ｔ：Ｂ＝１００：１０～２００：１０～１００が好ましく、１００：２０～１８０：２０～９０がより好ましく、１００：４０～１６０：３０～８０が更に好ましい。

　一実施形態において、有機エレクトロニクス材料が正孔輸送性材料であるとき、高い正孔注入性及び正孔輸送性を得る観点から、電荷輸送性ポリマーは、芳香族アミン構造を含む構造単位、及び／又は、カルバゾール構造を含む構造単位を、主要な構造単位として有することが好ましい。この観点から、電荷輸送性ポリマー中の構造単位Ｌと構造単位Ｂとの合計数を基準として、芳香族アミン構造を含む構造単位及び／又はカルバゾール構造を含む構造単位の全数の割合（一方の構造単位のみを含む場合は該一方の構造単位の全数の割合。両方の構造単位を含む場合は該両方の構造単位の全数の割合。）は、４０モル％以上が好ましく、４５モル％以上がより好ましく、５０モル％以上が更に好ましい。芳香族アミン構造を含む構造単位及び／又はカルバゾール構造を含む構造単位の全数の割合を１００モル％とすることも可能である。芳香族アミン構造及びカルバゾール構造は、それぞれ、置換又は非置換であってよい。

　構造単位の割合は、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量を用いて求めることができる。また、構造単位の割合は、電荷輸送性ポリマーの^１Ｈ－ＮＭＲスペクトルにおける各構造単位に由来するスペクトルの積分値を利用し、平均値として算出することができる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、好ましくは、仕込み量を用いて求めた値を採用する。

　重合性基は、溶解度の変化に寄与する観点からは、電荷輸送性ポリマー中に多く含まれる方が好ましい。一方、電荷輸送性を妨げない観点からは、電荷輸送性ポリマー中に含まれる量が少ない方が好ましい。重合性基の含有量は、これらを考慮し、適宜設定できる。

　例えば、電荷輸送性ポリマー１分子あたりの重合性基の数は、十分な溶解度の変化を得る観点から、２個以上であり、３個以上が好ましく、４個以上がより好ましい。また、重合性基の数は、電荷輸送性を保つ観点から、１，０００個以下が好ましく、５００個以下がより好ましい。

　重合性基の数は、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、重合性基の仕込み量（例えば、重合性基を有するモノマーの仕込み量）、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量等を用い、平均値として求めることができる。また、重合性基の数は、電荷輸送性ポリマーの^１Ｈ－ＮＭＲ（核磁気共鳴）スペクトルにおける重合性基に由来するシグナルの積分値と全スペクトルの積分値との比、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量等を利用し、平均値として算出できる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、好ましくは、仕込み量を用いて求めた値を採用する。架橋性基（１）、架橋性基（２）、及び重合性官能基についても、上記と同様に、それぞれ求めることができる。

（製造方法）
　電荷輸送性ポリマーは、種々の合成方法により製造でき、特に限定されない。一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、電荷輸送性を有する構造単位を含む２官能モノマーと、架橋性基（１）を含む単官能モノマーＴ１と、架橋性基（２）を含む単官能モノマーＴ２とを少なくとも含むモノマーの共重合体である。また、一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、正孔輸送性を有する構造単位を含む２官能モノマーと、架橋性基（１）を含む単官能モノマーＴ１と、架橋性基（２）を含む単官能モノマーＴ２とを少なくとも含むモノマーの共重合体である。いずれの実施形態においても、モノマーは、更に３官能以上の多官能モノマーを含んでもよい。

　一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、電荷輸送性を有する構造単位を含む３官能以上の多官能モノマーと、架橋性基（１）を含む単官能モノマーＴ１と、架橋性基（２）を含む単官能モノマーＴ２とを少なくとも含むモノマーの共重合体である。また、一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、正孔輸送性を有する構造単位を含む３官能以上の多官能モノマーと、架橋性基（１）を含む単官能モノマーＴ１と、架橋性基（２）を含む単官能モノマーＴ２とを少なくとも含むモノマーの共重合体である。いずれの実施形態においても、モノマーは、更に２官能モノマーを含んでもよい。

　２官能モノマーとは、共重合反応において反応により結合を形成し得る官能基を２つ持つモノマーであり、単官能モノマーとは、共重合反応において反応により結合を形成し得る官能基を１つ持つモノマーであり、３官能以上の多官能モノマーとは、共重合反応において反応により結合を形成し得る官能基を３つ以上持つモノマーである。

　共重合体を得る方法として、例えば、鈴木カップリング、根岸カップリング、園頭カップリング、スティルカップリング、ブッフバルト・ハートウィッグカップリング等の公知のカップリング反応を用いることができる。鈴木カップリングは、例えば、芳香族ボロン酸誘導体と芳香族ハロゲン化物の間で、Ｐｄ触媒を用いたクロスカップリング反応を起こさせるものである。鈴木カップリングによれば、所望とする芳香環同士を結合させることにより、電荷輸送性ポリマーを簡便に製造できる。

　一実施形態によれば、構造単位Ｌ、構造単位Ｂ及び構造単位Ｔは、いずれも、共重合反応による各構造単位の導入に用いられるモノマー由来の構造単位である。

　カップリング反応では、触媒として、例えば、Ｐｄ（０）化合物、Ｐｄ（ＩＩ）化合物、Ｎｉ化合物等が用いられる。また、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）、酢酸パラジウム（ＩＩ）等を前駆体とし、ホスフィン配位子と混合することにより発生させた触媒種を用いることもできる。

　共重合反応に使用できるモノマーとして、例えば、以下が挙げられる。

《モノマーＬ》

《モノマーＢ》

《モノマーＴ》

　式中、Ｌは構造単位Ｌを表し、Ｂは構造単位Ｂを表し、Ｔは構造単位Ｔを表す。Ｒ^１～Ｒ^３は、互いに結合を形成することが可能な官能基を表し、好ましくは、それぞれ独立に、ボロン酸基、ボロン酸エステル基、及びハロゲン基からなる群から選択されるいずれか１種を表す。モノマーＴは、少なくとも、「Ｔ」として構造単位Ｔ１を有するモノマーＴ１、及び、「Ｔ」として構造単位Ｔ２を有するモノマーＴ２を含む。モノマーＬは２官能モノマーの例であり、モノマーＢは３官能以上の多官能モノマーの例であり、モノマーＴは単官能モノマーの例である。

　これらのモノマーは、公知の方法により合成することができる。また、これらのモノマーは、例えば、東京化成工業株式会社、シグマアルドリッチジャパン合同会社等から入手可能である。

　電荷輸送性ポリマーの製造方法は上記に限定されず、例えば、市販の電荷輸送性のポリマーに、架橋性基（１）及び架橋性基（２）を導入することにより製造してもよい。

［ドーパント］
　有機エレクトロニクス材料は、ドーパントを更に含有してもよい。ドーパントは、有機エレクトロニクス材料に添加することでドーピング効果を発現させ、電荷の輸送性を向上させ得る化合物であればよく、特に制限はない。ドーピングには、ｐ型ドーピングとｎ型ドーピングがあり、ｐ型ドーピングではドーパントとして電子受容体として働く物質が用いられ、ｎ型ドーピングではドーパントとして電子供与体として働く物質が用いられる。正孔輸送性の向上にはｐ型ドーピング、電子輸送性の向上にはｎ型ドーピングを行うことが好ましい。有機エレクトロニクス材料に用いられるドーパントは、ｐ型ドーピング又はｎ型ドーピングのいずれの効果を発現させるドーパントであってもよい。また、１種のドーパントを単独で添加しても、複数種のドーパントを混合して添加してもよい。

　ｐ型ドーピングに用いられるドーパントは、電子受容性の化合物であり、例えば、ルイス酸、プロトン酸、遷移金属化合物、イオン化合物、ハロゲン化合物、π共役系化合物等が挙げられる。具体的には、ルイス酸としては、ＦｅＣｌ_３、ＰＦ_５、ＡｓＦ_５、ＳｂＦ_５、ＢＦ_５、ＢＣｌ_３、ＢＢｒ_３等；プロトン酸としては、ＨＦ、ＨＣｌ、ＨＢｒ、ＨＮＯ_５、Ｈ_２ＳＯ_４、ＨＣｌＯ_４等の無機酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ－トルエンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、ポリビニルスルホン酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、トリフルオロ酢酸、１－ブタンスルホン酸、ビニルフェニルスルホン酸、カンファスルホン酸等の有機酸；遷移金属化合物としては、ＦｅＯＣｌ、ＴｉＣｌ_４、ＺｒＣｌ_４、ＨｆＣｌ_４、ＮｂＦ_５、ＡｌＣｌ_３、ＮｂＣｌ_５、ＴａＣｌ_５、ＭｏＦ_５；イオン化合物としては、テトラキス（ペンタフルオロフェニル）ホウ酸イオン、トリス（トリフルオロメタンスルホニル）メチドイオン、ビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドイオン、ヘキサフルオロアンチモン酸イオン、ＡｓＦ_６ ^－（ヘキサフルオロ砒酸イオン）、ＢＦ_４ ^－（テトラフルオロホウ酸イオン）、ＰＦ_６ ^－（ヘキサフルオロリン酸イオン）等のパーフルオロアニオンを有する塩、アニオンとして前記プロトン酸の共役塩基を有する塩など；ハロゲン化合物としては、Ｃｌ_２、Ｂｒ_２、Ｉ_２、ＩＣｌ、ＩＣｌ_３、ＩＢｒ、ＩＦ等；π共役系化合物としては、ＴＣＮＥ（テトラシアノエチレン）、ＴＣＮＱ（テトラシアノキノジメタン）等が挙げられる。また、特開２０００－３６３９０号公報、特開２００５－７５９４８号公報、特開２００３－２１３００２号公報等に記載の電子受容性化合物を用いることも可能である。好ましくは、ルイス酸、イオン化合物、π共役系化合物等である。

　ｎ型ドーピングに用いられるドーパントは、電子供与性の化合物であり、例えば、Ｌｉ、Ｃｓ等のアルカリ金属；Ｍｇ、Ｃａ等のアルカリ土類金属；ＬｉＦ、Ｃｓ_２ＣＯ_３等のアルカリ金属及び／又はアルカリ土類金属の塩；金属錯体；電子供与性有機化合物などが挙げられる。

　有機層の溶解度の変化を容易にするために、ドーパントとして、重合性官能基に対する重合開始剤として作用し得る化合物を用いることが好ましい。ドーパントとしての機能と重合開始剤としての機能とを兼ねる物質として、例えば、前記イオン化合物が挙げられる。

［他の任意成分］
　有機エレクトロニクス材料は、他のポリマー等を更に含有してもよい。

［含有量］
　電荷輸送性ポリマーの含有量は、良好な電荷輸送性を得る観点から、有機エレクトロニクス材料の全質量に対して、５０質量％以上が好ましく、７０質量％以上がより好ましく、８０質量％以上が更に好ましい。１００質量％とすることも可能である。

　ドーパントを含有する場合、その含有量は、有機エレクトロニクス材料の電荷輸送性を向上させる観点から、有機エレクトロニクス材料の全質量に対して、０．０１質量％以上が好ましく、０．１質量％以上がより好ましく、０．５質量％以上が更に好ましい。また、成膜性を良好に保つ観点から、有機エレクトロニクス材料の全質量に対して、５０質量％以下が好ましく、３０質量％以下がより好ましく、２０質量％以下が更に好ましい。

［重合開始剤］
　一実施形態によれば、有機エレクトロニクス材料は、重合開始剤を含有してもよいが、重合開始剤を含有しない場合でも十分に重合反応は進行する。重合開始剤を含有する場合、公知のラジカル重合開始剤、カチオン重合開始剤、アニオン重合開始剤等を使用できる。液状組成物を簡便に調製できる観点から、ドーパントとしての機能と重合開始剤としての機能とを兼ねる物質を用いることが好ましい。ドーパントとしての機能も備えた重合開始剤として、例えば、前記イオン化合物が挙げられる。イオン化合物の例として、例えば、前記パーフルオロアニオンを有する塩が挙げられるが、この例として、例えば、パーフルオロアニオンとヨードニウムイオンまたはアンモニウムイオンとの塩（例えば、下記の化合物）が挙げられる。

　有機エレクトロニクス材料が重合開始剤を含有する場合、重合開始剤の含有量は、ポリマー重量を基準として、０．１～１０．０質量％とすることが好ましく、０．２～５．０質量％とすることがより好ましく、０．５～３．０質量％とすることが更に好ましい。

＜液状組成物＞
　一実施形態において、液状組成物は、前記有機エレクトロニクス材料と該材料を溶解又は分散し得る溶媒とを含有する。液状組成物は、液状組成物として好ましく用いることができる。液状組成物を用いることによって、塗布法といった簡便な方法によって有機層を容易に形成できる。液状組成物はインク組成物として好ましく用いることができる。

［溶媒］
　溶媒としては、水、有機溶媒、又はこれらの混合溶媒を使用できる。有機溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール；ペンタン、ヘキサン、オクタン等のアルカン；シクロヘキサン等の環状アルカン；ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン等の芳香族炭化水素；エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール－１－モノメチルエーテルアセタート等の脂肪族エーテル；１，２－ジメトキシベンゼン、１，３－ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、２－メトキシトルエン、３－メトキシトルエン、４－メトキシトルエン、２，３－ジメチルアニソール、２，４－ジメチルアニソール等の芳香族エーテル；酢酸エチル、酢酸ｎ－ブチル、乳酸エチル、乳酸ｎ－ブチル等の脂肪族エステル；酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ｎ－ブチル等の芳香族エステル；Ｎ，Ｎ－ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ－ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒；ジメチルスルホキシド、テトラヒドロフラン、アセトン、クロロホルム、塩化メチレンなどが挙げられる。好ましくは、芳香族炭化水素、脂肪族エステル、芳香族エステル、脂肪族エーテル、芳香族エーテル等である。

［添加剤］
　液状組成物は、更に、任意成分として添加剤を含有してもよい。添加剤としては、例えば、重合禁止剤、安定剤、増粘剤、ゲル化剤、難燃剤、酸化防止剤、還元防止剤、酸化剤、還元剤、表面改質剤、乳化剤、消泡剤、分散剤、界面活性剤等が挙げられる。

［含有量］
　液状組成物における溶媒の含有量は、種々の塗布方法へ適用することを考慮して定めることができる。例えば、溶媒の含有量は、溶媒に対し電荷輸送性ポリマーの割合が、０．１質量％以上となる量が好ましく、０．２質量％以上となる量がより好ましく、０．５質量％以上となる量が更に好ましい。また、溶媒の含有量は、溶媒に対し電荷輸送性ポリマーの割合が、２０質量％以下となる量が好ましく、１５質量％以下となる量がより好ましく、１０質量％以下となる量が更に好ましい。

＜有機層＞
　一実施形態によれば、有機層は、前記有機エレクトロニクス材料又は前記液状組成物を用いて形成された層である。液状組成物を用いることによって、塗布法により有機層を良好に形成できる。塗布方法としては、例えば、スピンコーティング法；キャスト法；浸漬法；凸版印刷、凹版印刷、オフセット印刷、平版印刷、凸版反転オフセット印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷等の有版印刷法；インクジェット法等の無版印刷法などの公知の方法が挙げられる。塗布法によって有機層を形成する場合、塗布後に得られた有機層（塗布層）を、ホットプレート又はオーブンを用いて乾燥させ、溶媒を除去してもよい。

　光照射、加熱処理等により電荷輸送性ポリマーの重合反応（架橋反応）を進行させ、有機層の溶解度を変化させてもよい。溶解度を変化させた有機層を積層することで、有機エレクトロニクス素子の多層化を容易に図ることが可能となる。重合反応を開始又は進行させる手段としては、熱、光、マイクロ波、放射線、電子線等の印加等、重合性基を重合させる手段であれば特に限定はされないが、光照射及び／又は加熱処理が好ましいく加熱処理がより好ましい。光照射は、不溶化反応が十分に起こるために必要な条件を設定することが好ましいが、通常、０．１秒以上、好ましくは１０時間以下照射される。

　加熱処理は、液状組成物に含まれる溶媒の沸点以上の温度で加熱することが好ましい。加熱は、好ましくは１２０℃以上４１０℃以下、より好ましくは１２５℃以上３５０℃以下、更に好ましくは１３０℃以上２５０℃以下の温度で行う。

　乾燥後又は硬化後の有機層の厚さは、電荷輸送の効率を向上させる観点から、好ましくは０．１ｎｍ以上であり、より好ましくは１ｎｍ以上であり、更に好ましくは３ｎｍ以上である。また、有機層の厚さは、電気抵抗を小さくする観点から、好ましくは３００ｎｍ以下であり、より好ましくは２００ｎｍ以下であり、更に好ましくは１００ｎｍ以下である。

　一実施形態によれば、有機エレクトロニクス材料は、有機層中に、有機エレクトロニクス材料そのものとして、又は、重合物、反応物、分解物等の有機エレクトロニクス材料から誘導される誘導体として、含まれる。

＜有機エレクトロニクス素子＞
　一実施形態によれば、有機エレクトロニクス素子は、少なくとも前記有機層を有する。有機エレクトロニクス素子として、例えば、有機ＥＬ素子、有機光電変換素子、有機トランジスタ等が挙げられる。有機エレクトロニクス素子は、好ましくは、少なくとも一対の電極（陽極及び陰極）の間に有機層が配置された構造を有する。

［有機ＥＬ素子］
　一実施形態によれば、有機ＥＬ素子は、少なくとも前記有機層を有する。有機ＥＬ素子は、通常、基板、陽極、発光層及び陰極を積層して備えており、必要に応じて、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層、電子輸送層等の他の機能層を備えている。各層は、蒸着法により形成してもよく、塗布法により形成してもよい。有機ＥＬ素子は、好ましくは、有機層を発光層又は他の機能層として有し、より好ましくは機能層として有し、更に好ましくは正孔注入層及び正孔輸送層の少なくとも一方として有する。

　一実施形態として、基板、陽極、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、及び陰極を少なくとも含み、正孔注入層、正孔輸送層、及び発光層からなる群から選択される少なくとも１つの層が、前記有機層である、有機エレクトロルミネセンス素子が挙げられる。また、一実施形態として、基板、陽極、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、電子注入層、及び陰極を少なくとも含み、正孔注入層、正孔輸送層、及び発光層からなる群から選択される少なくとも１つの層が、前記有機層である、有機エレクトロルミネセンス素子が挙げられる。

　図１は、有機ＥＬ素子の一例を示す断面模式図である。図１の有機ＥＬ素子は、多層構造の素子であり、基板８、陽極２、前記有機層からなる正孔注入層３及び正孔輸送層６、発光層１、電子輸送層７、電子注入層５、並びに陰極４をこの順に有している。以下、各層について説明する。

　図１では、正孔注入層３及び正孔輸送層６が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層であるが、有機ＥＬはこのような構造に限らず、他の有機層が上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層であってもよい。

［発光層］
　発光層の形成に使用される材料として、低分子化合物、ポリマー、デンドリマー等の発光材料を使用できる。ポリマーは、溶媒への溶解性が高く、塗布法に適しているため好ましい。発光材料としては、蛍光材料、燐光材料、熱活性化遅延蛍光材料（ＴＡＤＦ）等が挙げられる。

　蛍光材料として、ペリレン、クマリン、ルブレン、キナクドリン、スチルベン、色素レーザー用色素、アルミニウム錯体、これらの誘導体等の低分子化合物；ポリフルオレン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン、ポリビニルカルバゾール、フルオレンーベンゾチアジアゾール共重合体、フルオレン－トリフェニルアミン共重合体、これらの誘導体等のポリマー；これらの混合物等が挙げられる。

　燐光材料として、Ｉｒ、Ｐｔ等の金属を含む金属錯体などが挙げられる。Ｉｒ錯体としては、例えば、青色発光を行うＦＩｒ（ｐｉｃ）（イリジウム（ＩＩＩ）ビス［（４，６－ジフルオロフェニル）－ピリジネート－Ｎ，Ｃ^２］ピコリネート）、緑色発光を行うＩｒ（ｐｐｙ）_３（ファク　トリス（２－フェニルピリジン）イリジウム）、赤色発光を行う（ｂｔｐ）_２Ｉｒ（ａｃａｃ）（ビス〔２－（２′－ベンゾ［４，５－α］チエニル）ピリジナート－Ｎ，Ｃ^３〕イリジウム（アセチル－アセトネート））、Ｉｒ（ｐｉｑ）_３（トリス（１－フェニルイソキノリン）イリジウム）等が挙げられる。Ｐｔ錯体としては、例えば、赤色発光を行うＰｔＯＥＰ（２、３、７、８、１２、１３、１７、１８－オクタエチル－２１Ｈ、２３Ｈ－フォルフィンプラチナ）等が挙げられる。

　発光層が燐光材料を含む場合、燐光材料の他に、更にホスト材料を含むことが好ましい。ホスト材料としては、低分子化合物、ポリマー、又はデンドリマーを使用できる。低分子化合物としては、例えば、ＣＢＰ（４，４′－ビス（９Ｈ－カルバゾール－９－イル）ビフェニル）、ｍＣＰ（１，３－ビス（９－カルバゾリル）ベンゼン）、ＣＤＢＰ（４，４′－ビス（カルバゾール－９－イル）－２，２′－ジメチルビフェニル）、これらの誘導体等が、ポリマーとしては、前記有機エレクトロニクス材料、ポリビニルカルバゾール、ポリフェニレン、ポリフルオレン、これらの誘導体等が挙げられる。

　熱活性化遅延蛍光材料としては、例えば、Adv. Mater., 21, 4802-4906 (2009);Appl. Phys. Lett., 98, 083302 (2011);Chem. Comm., 48, 9580 (2012);Appl. Phys. Lett., 101, 093306 (2012);J. Am. Chem. Soc., 134, 14706 (2012);Chem. Comm., 48, 11392 (2012);Nature, 492, 234 (2012);Adv. Mater., 25, 3319 (2013);J. Phys. Chem. A, 117, 5607 (2013);Phys. Chem. Chem. Phys., 15, 15850 (2013);Chem. Comm., 49, 10385 (2013);Chem. Lett., 43, 319 (2014)等に記載の化合物が挙げられる。

［正孔輸送層、正孔注入層］
　図１では、正孔注入層３及び正孔輸送層６が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層であるが、有機ＥＬ素子はこのような構造に限らず、他の有機層が上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層であってもよい。前記有機エレクトロニクス材料を用いて形成された正孔輸送層及び正孔注入層の少なくとも一方として有することが好ましく、少なくとも正孔輸送層として有することが更に好ましい。例えば、有機ＥＬ素子が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された層を正孔輸送層として有し、更に正孔注入層を有する場合、正孔注入層には公知の材料を使用できる。また、例えば、有機ＥＬ素子が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層を正孔注入層として有し、更に正孔輸送層を有する場合、正孔輸送層には公知の材料を使用できる。

　また、公知の材料として、例えば、芳香族アミン系化合物（例えば、Ｎ，Ｎ′－ジ（ナフタレン－１－イル）－Ｎ，Ｎ′－ジフェニル－ベンジジン（α-ＮＰＤ）等の芳香族ジアミン）、フタロシアニン系化合物、チオフェン系化合物（例えば、ポリ（３，４－エチレンジオキシチオフェン）：ポリ（４－スチレンスルホン酸塩）（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ）等のチオフェン系導電性ポリマー）などが挙げられる。

［電子輸送層、電子注入層］
　電子輸送層及び電子注入層の形成に使用される材料としては、例えば、フェナントロリン誘導体、ビピリジン誘導体、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレン、ペリレンなどの縮合環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体(例えば、２，２′，２”－（１，３，５－ベンゼントリイル）トリス（１－フェニル－１Ｈ－ベンゾイミダゾール）（ＴＰＢｉ））、キノキサリン誘導体、アルミニウム錯体（例えば、ビス（２－メチル－８－キノリノレート）－４－（フェニルフェノラト）アルミニウム（ＢＡｌｑ））等が挙げられる。また、前記有機エレクトロニクス材料も使用できる。

［陰極］
　陰極材料としては、例えば、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｃｓ、Ｂａ、Ｍｇ／Ａｇ、ＬｉＦ、ＣｓＦ等の金属又は金属合金が用いられる。

［陽極］
　陽極材料としては、例えば、金属（例えば、Ａｕ）又は導電性を有する他の材料が用いられる。他の材料として、例えば、酸化物（例えば、ＩＴＯ：酸化インジウム／酸化錫）、導電性高分子（例えば、ポリチオフェン－ポリスチレンスルホン酸混合物（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ））が挙げられる。

［基板］
　基板として、ガラス、プラスチック等を使用できる。基板は、透明であることが好ましく、また、フレキシブル性を有することが好ましい。石英ガラス、光透過性樹脂フィルム等が好ましく用いられる。

　樹脂フィルムとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネート、セルローストリアセテート、セルロースアセテートプロピオネート等からなるフィルムが挙げられる。

　樹脂フィルムを用いる場合、水蒸気、酸素等の透過を抑制するために、樹脂フィルムへ酸化珪素、窒化珪素等の無機物をコーティングして用いてもよい。

［発光色］
　有機ＥＬ素子の発光色は特に限定されない。白色の有機ＥＬ素子は、家庭用照明、車内照明、時計又は液晶のバックライト等の各種照明器具に用いることができるため好ましい。

　白色の有機ＥＬ素子を形成する方法としては、複数の発光材料を用いて複数の発光色を同時に発光させて混色させる方法を用いることができる。複数の発光色の組み合わせとしては、特に限定されないが、青色、緑色及び赤色の３つの発光極大波長を含有する組み合わせ、青色と黄色、黄緑色と橙色等の２つの発光極大波長を含有する組み合わせなどが挙げられる。発光色の制御は、発光材料の種類と量の調整により行うことができる。

＜表示素子、照明装置、表示装置＞
　一実施形態によれば、表示素子は、前記有機ＥＬ素子を備えている。例えば、赤、緑及び青（ＲＧＢ）の各画素に対応する素子として、有機ＥＬ素子を用いることで、カラーの表示素子が得られる。画像の形成方法には、マトリックス状に配置した電極でパネルに配列された個々の有機ＥＬ素子を直接駆動する単純マトリックス型と、各素子に薄膜トランジスタを配置して駆動するアクティブマトリックス型とがある。

　また、一実施形態によれば、照明装置は、前記有機ＥＬ素子を備えている。さらに、一実施形態によれば、表示装置は、照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えている。例えば、表示装置は、バックライトとして前記照明装置を用い、表示手段として公知の液晶素子を用いた表示装置、すなわち液晶表示装置とできる。

　本発明の実施形態について実施例により具体的に説明する。本発明の実施形態は以下の実施例に限定されない。

＜モノマーの合成例＞
　以下に、式（１）で表される架橋性基を有するモノマー及び式（２）で表される架橋性基を有するモノマーの合成例を示すが、合成法は以下に限定されるものではない。

（合成例１）
　以下の方法によって、下記構造を有するモノマーＴ１－２を合成した。詳細には、下記の経路により合成した。

　窒素雰囲気下、３００ｍＬの３つ口フラスコ中で、５－ブロモ－１－ペンテン（７．４５ｇ，５０ｍｍｏｌ）とテトラヒドロフラン（２０ｍＬ）とを混合し、溶液を得た。得られた溶液に０．５Ｍの９－ＢＢＮ／ＴＨＦ溶液（９－ボラビシクロ［３．３．１］ノナン　テトラヒドロフラン溶液）（１００ｍＬ）を１時間かけて滴下した後、１２時間室温で撹拌した。得られた反応溶液に、モノマーＴ１－１(３．６６g，２０ｍｍｏｌ)、（ジフェニルホスフィノフェロセン）パラジウムジクロリド（０．８２ｇ）、テトラヒドロフラン（３２ｍＬ）、及び３Ｍの水酸化ナトリウム水溶液（２７ｍＬ）を加えて混合し、４時間還流させた。反応終了後、得られた溶液を室温まで冷却し、ヘキサン（４０ｍＬ）を加えた後、氷冷しながら過酸化水素水（６ｍＬ）をゆっくりと滴下し、１時間撹拌した。反応溶液を分液した後、有機層をイオン交換水（５０ｍＬ）で５回洗浄した。得られた有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させた後、展開溶媒にヘキサン、充填剤にシリカゲルを用いて、カラムクロマトグラフィーにより精製することにより、中間体Ａを得た（３．８０ｇ，１５ｍｍｏｌ）。

　窒素雰囲気下、５０ｍＬの２口フラスコ中で、中間体Ａ（３．８０ｇ，１５ｍｍｏｌ）、４－ブロモフェノール（３．８９ｇ，２２．５ｍｍｏｌ）、テトラブチルアンモニウムブロミド（０．１６ｇ，０．５ｍｍｏｌ）、５０％水酸化カリウム水溶液（６．７ｇ）、及びトルエン（２０ｍＬ）を混合し、６時間還流させた。反応終了後、得られた溶液をイオン交換水（１０ｍＬ）で３回洗浄した。得られた有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させた後、展開溶媒にヘキサン／酢酸エチル（９５／５）混合溶媒、充填剤にシリカゲルを用いて、カラムクロマトグラフィーにより精製することにより、モノマーＴ１－２を得た（４．１４ｇ，１２ｍｍｏｌ）。

（合成例２）
　以下の方法によって、下記構造を有するモノマーＴ１－３を合成した。詳細には、下記の経路により合成した。

　５－ブロモ－１－ペンテン（７．４５ｇ，５０ｍｍｏｌ）の代わりに１０－ブロモ－１－デセン（１０.９６ｇ，５０ｍｍｏｌ）を用いたこと以外は合成例１と同様の手順で合成し中間体Ｂを得た（４．５３ｇ，１４ｍｍｏｌ）。

　中間体Ａ（３．８０ｇ，１５ｍｍｏｌ）の代わりに中間体Ｂ（４．５３ｇ，１４ｍｍｏｌ）を用い、当量比を調整したこと以外は合成例１と同様の手順でモノマーＴ１－３を得た（４．９９ｇ，１２ｍｍｏｌ）。

（合成例３）
　以下の方法によって、下記構造を有するモノマーＴ１－４を合成した。詳細には、下記の経路により合成した。

　合成例１と同様に中間体Ａを得た（３．８０ｇ，１５ｍｍｏｌ）。

　窒素雰囲気下、２００ｍＬの３つ口フラスコ中で、１，４－ジブロモベンゼン（３．５４ｇ，１５ｍｍｏｌ）とエーテル（３０ｍＬ）とを混合し、得られた溶液を－７８℃に冷却した。溶液に、１．６Ｍのｎ－ブチルリチウム／ヘキサン溶液（９．４ｍＬ）を３０分かけて滴下した後、－７８℃で２時間撹拌した。その後、中間体Ａ（３．８０ｇ，１５ｍｍｏｌ）を滴下し、－７８℃で３０分間撹拌した。その後室温に戻し、１２時間撹拌した。得られた溶液を分液した後、有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させた後、展開溶媒にヘキサン、充填剤にシリカゲルを用いて、カラムクロマトグラフィーにより精製することにより、モノマーＴ１－４を得た（２．９６ｇ，９ｍｍｏｌ）。

（合成例４）
　以下の方法によって、下記構造を有するモノマーＴ１－５を合成した。詳細には、下記の経路により合成した。

　中間体Ａ（３．８０ｇ，１５ｍｍｏｌ）の代わりに中間体Ｂ（４．９９ｇ，１２ｍｍｏｌ）を用い、当量比を調整したこと以外は合成例３と同様にして、モノマーＴ１－５（２．４０ｇ，６ｍｍｏｌ）を得た。

（合成例５）
　以下の方法によって、下記構造を有するモノマーＴ２－２を合成した。詳細には、下記の経路により合成した。

　窒素雰囲気下、１００ｍＬの３つ口フラスコ中で、１－ブロモ－４－（４－ブロモブチル）ベンゼン（１１．６８ｇ，４０ｍｍｏｌ）、４－ヒドロキシベンズアルデヒド（７．３３ｇ，６０ｍｍｏｌ）、テトラブチルアンモニウムブロミド（０．６４４ｇ，２ｍｍｏｌ）、５０％水酸化カリウム水溶液（２６．９３ｇ）、及びトルエン（４０ｍＬ）を混合し、６時間還流させた。反応終了後、得られた溶液をイオン交換水（１０ｍＬ）で３回洗浄した。得られた有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させた後、展開溶媒にヘキサン／酢酸エチル（９０／１０）混合溶媒、充填剤にシリカゲルを用いて、カラムクロマトグラフィーにより精製することにより、中間体Ｃを得た（１０．５５ｇ，３１．７ｍｍｏｌ）。

　窒素雰囲気下、２００ｍＬの３つ口フラスコ中で、メチルトリフェニルホスホニウムブロミド（２１．３３ｇ，５９．７ｍｍｏｌ）、カリウム－ｔ－ブトキシド（６．７０ｇ，５９．７ｍｍｏｌ）、及びテトラヒドロフラン（６０ｍＬ）を０℃で混合後、室温で１時間撹拌した。その後、テトラヒドロフラン（１５ｍＬ）に溶解した中間体Ｃ（１０．５５ｇ，３１．７ｍｍｏｌ）を０℃で加えて混合した後、室温で２４時間撹拌した。反応終了後、エバポレーターでテトラヒドロフランを留去し、残渣をトルエン（２０ｍＬ）に溶解後、得られた溶液をイオン交換水（１０ｍＬ）で３回洗浄した。得られた有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させた後、展開溶媒にヘキサン／酢酸エチル（９０／１０）混合溶媒、充填剤にシリカゲルを用いて、カラムクロマトグラフィーにより精製することにより、モノマーＴ２－２（９．２８ｇ，２８ｍｍｏｌ）を得た。

（合成例６）
　以下の方法によって、下記構造を有するモノマーＴ２－３を合成した。詳細には、下記の経路により合成した。

　窒素雰囲気下、２００ｍＬの３つ口フラスコ中で、ｐ－ブロモベンジルブロミド(１０．９g，４３．５ｍｍｏｌ)、５－ヘキセン－１－オール（４．３６ｇ，４３．５ｍｍｏｌ)、テトラエチルアンモニウムブロミド（０.７０ｇ，２．１８ｍｍｏｌ)、ヘキサン１００ｍＬ、及び飽和ＮａＯＨ水溶液（５０ｍＬ）を、５時間加熱還流した。得られた反応溶液をイオン交換水（１０ｍＬ）で３回洗浄した。硫酸ナトリウムで乾燥させた後、硫酸ナトリウムをろ過し、溶媒を留去して無色の液体を１１．７ｇ得た。真空中で更に乾燥し、モノマーＴ２－３（１１．３ｇ，４１．９ｍｍｏｌ）を得た。

（合成例７）
　以下の方法によって、下記構造を有するモノマーＴ２－４を合成した。詳細には、下記の経路により合成した。

　窒素雰囲気下、１００ｍＬの３つ口フラスコへ、マグネシウム（０．５３ｇ，２２ｍｍｏｌ）及びテトラヒドロフラン（１０ｍＬ）を投入した。次いで、テトラヒドロフラン（２０ｍＬ）へ溶解した８－ブロモ－１－オクテン（３．８２ｇ，２０ｍｍｏｌ）を、２０分かけて滴下した。得られた溶液に４－ブロモベンジルブロミド（５．５０ｇ，２２ｍｍｏｌ）を添加し、室温で１時間撹拌後、３時間加熱還流した。得られた反応溶液をイオン交換水（１０ｍＬ）で３回洗浄した。硫酸ナトリウムで乾燥させた後、硫酸ナトリウムをろ過し、溶媒を留去した。カラムクロマトグラフィーにより精製することにより、モノマーＴ２－４（２．８１ｇ，１０ｍｍｏｌ）を得た。

（合成例８）
　以下の方法によって、下記構造を有するモノマーＴ２－５を合成した。詳細には、下記の経路により合成した。

　５－ヘキセン－１－オール（６．２７ｇ，４３．５ｍｍｏｌ)を４－ヒドロキシブチルアクリレートに変えた以外は合成例６と同様にして、モノマーＴ２－５（１２．５２ｇ，４０ｍｍｏｌ）を得た。

（合成例９）
　以下の方法によって、下記構造を有するモノマーＴ２－６を合成した。詳細には、下記の経路により合成した。

　５－ヘキセン－１－オール（６．２７ｇ，４３．５ｍｍｏｌ)を４－ヘキセン－１－オールに変えた以外は合成例６と同様にして、モノマーＴ２－６（１０．７６ｇ，４０ｍｍｏｌ）を得た。

＜電荷輸送性ポリマーの合成例＞
（Ｐｄ触媒の調製）
　窒素雰囲気下のグローブボックス中で、室温下、サンプル管にトリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（７３．２ｍｇ、８０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（１５ｍＬ）を加え、３０分間撹拌した。同様に、サンプル管にトリス（ｔ－ブチル）ホスフィン（１２９．６ｍｇ、６４０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（５ｍＬ）を加え、５分間撹拌した。得られた溶液を混合し、室温で３０分間撹拌して、触媒とした。全ての溶媒は、３０分間以上窒素バブルにより脱気した後、使用した。

（電荷輸送性ポリマー１の合成）
　三口丸底フラスコに、下記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＢ－１（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ３－１（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ３－２（２．０ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。３０分間撹拌した後、１０％テトラエチルアンモニウム水酸化物水溶液（２０ｍＬ）を加えた。全ての溶媒は３０分間以上、窒素バブルにより脱気した後、使用した。得られた混合物を２時間、加熱還流した。ここまでの全ての操作は窒素気流下で行った。

　反応終了後、有機層を水洗し、有機層をメタノール－水（９：１）に注いだ。生じた沈殿を吸引ろ過により回収し、メタノール－水（９：１）で洗浄した。得られた沈殿をトルエンに溶解し、メタノールから再沈殿した。得られた沈殿を吸引ろ過により回収し、トルエンに溶解し、金属吸着剤（Strem Chemicals社製「Triphenylphosphine, polymer-bound on styrene-divinylbenzene copolymer」、沈殿物１００ｍｇに対して２００ｍｇ）を加えて、一晩撹拌した。撹拌終了後、金属吸着剤と不溶物とをろ過により取り除き、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。濃縮液をトルエンに溶解した後、メタノール－アセトン（８：３）から再沈殿した。生じた沈殿を吸引ろ過により回収し、メタノール－アセトン（８：３）で洗浄した。得られた沈殿を真空乾燥し、電荷輸送性ポリマー１を得た。

　得られた電荷輸送性ポリマー１の数平均分子量は５，２００、重量平均分子量は４１，２００であった。電荷輸送性ポリマー１は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－１、オキセタン基を有する構造単位Ｔ３－１、及び構造単位Ｔ３－２を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、１８．２％、及び１８．２％であった。構造は下記式に示す（下記の左側は、括弧内に示した構造が各々構造単位を表し、各々構造単位に添えた数字が構造単位のモル比を表す。下記の右側は、電荷輸送性ポリマーに含まれると推定される部分構造の一例である。以下の電荷輸送性ポリマーの合成において、同様である。）。

　数平均分子量及び重量平均分子量は、溶離液にテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）を用いたＧＰＣ（ポリスチレン換算）により測定した。測定条件は上述のとおりである。

（電荷輸送性ポリマー２の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１－１（０．３ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２－１（０．３ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ３－３（３．４ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー２の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー２の数平均分子量は１２，６００、重量平均分子量は６３，４００であった。電荷輸送性ポリマー２は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、構造単位Ｔ１－１、構造単位Ｔ２－１、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、２．８％、２．８％、及び３０．７％であった。電荷輸送性ポリマー２の架橋性基（１）を有する末端及び架橋性基（２）を有する末端の数は、それぞれ、構造単位Ｔの合計数の７．５％、及び７．５％であった。

（電荷輸送性ポリマー３の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１－２（０．１ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２－２（０．２ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．７ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー３の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー３の数平均分子量は１２，６００、重量平均分子量は５７，６００であった。電荷輸送性ポリマー３は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、構造単位Ｔ１－２、構造単位Ｔ２－２、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、０．９０％、１．８０％、及び３３．６％であった。電荷輸送性ポリマー３の架橋性基（１）を有する末端及び架橋性基（２）を有する末端の数は、それぞれ、構造単位Ｔの合計数の２．５％及び５．０％であった。

（電荷輸送性ポリマー４の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１－２（０．１ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２－３（０．１ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．８ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー４の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー４の数平均分子量は１２，１００、重量平均分子量は６０，５００であった。電荷輸送性ポリマー４は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、構造単位Ｔ１－２、構造単位Ｔ２－３、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、０．９０％、０．９０％、及び３４．５％であった。電荷輸送性ポリマー４の架橋性基（１）を有する末端及び架橋性基（２）を有する末端の数は、それぞれ、構造単位Ｔの合計数の２．５％、及び２．５％であった。

（電荷輸送性ポリマー５の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１－２（０．１ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２－４（０．１ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．８ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー５の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー５の数平均分子量は１１，５００、重量平均分子量は６０，０００であった。電荷輸送性ポリマー５は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、構造単位Ｔ１－２、構造単位Ｔ２－４、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、０．９０％、０．９０％、及び３４．５％であった。電荷輸送性ポリマー５の架橋性基（１）を有する末端及び架橋性基（２）を有する末端の数は、それぞれ、構造単位Ｔの合計数の２．５％、及び２．５％であった。

（電荷輸送性ポリマー６の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１－３（０．１ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２－４（０．１ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．８ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー６の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー６の数平均分子量は１２，２００、重量平均分子量は６１，０００であった。電荷輸送性ポリマー６は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、構造単位Ｔ１－３、構造単位Ｔ２－４、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、０．９０％、０．９０％、及び３４．５％であった。電荷輸送性ポリマー６の架橋性基（１）を有する末端及び架橋性基（２）を有する末端の数は、それぞれ、構造単位Ｔの合計数の２．５％、及び２．５％であった。

（電荷輸送性ポリマー７の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１－４（０．１ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２－４（０．１ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．８ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー７の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー７の数平均分子量は１３，２００、重量平均分子量は６２，０００であった。電荷輸送性ポリマー７は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、構造単位Ｔ１－４、構造単位Ｔ２－４、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、０．９０％、０．９０％、及び３４．５％であった。電荷輸送性ポリマー７の架橋性基（１）を有する末端及び架橋性基（２）を有する末端の数は、それぞれ、構造単位Ｔの合計数の２．５％、及び２．５％であった。

（電荷輸送性ポリマー８の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１－５（０．１ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２－４（０．１ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．８ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー８の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー８の数平均分子量は１３，５００、重量平均分子量は６０，０００であった。電荷輸送性ポリマー８は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、構造単位Ｔ１－５、構造単位Ｔ２－４、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、０．９０％、０．９０％、及び３４．５％であった。電荷輸送性ポリマー８の架橋性基（１）を有する末端及び架橋性基（２）を有する末端の数は、それぞれ、構造単位Ｔの合計数の２．５％、及び２．５％であった。

（電荷輸送性ポリマー９の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１－４（０．１ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２－５（０．１ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．８ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー９の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー９の数平均分子量は１２，５００、重量平均分子量は５９，７００であった。電荷輸送性ポリマー９は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、構造単位Ｔ１－４、構造単位Ｔ２－５、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、０．９０％、０．９０％、及び３４．５％であった。電荷輸送性ポリマー９の架橋性基（１）を有する末端及び架橋性基（２）を有する末端の数は、それぞれ、構造単位Ｔの合計数の２．５％、及び２．５％であった。

（電荷輸送性ポリマー１０の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１－４（０．１ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２－６（０．１ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．８ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー１０の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー１０の数平均分子量は１１，０００、重量平均分子量は５９，０００であった。電荷輸送性ポリマー１０は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、構造単位Ｔ１－４、構造単位Ｔ２－６、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、０．９０％、０．９０％、及び３４．５％であった。電荷輸送性ポリマー１０の架橋性基（１）を有する末端及び架橋性基（２）を有する末端の数は、それぞれ、構造単位Ｔの合計数の２．５％、及び２．５％であった。

（電荷輸送性ポリマー１１の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－１（０．６ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．４ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー１１の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー１１の数平均分子量は１６，３００、重量平均分子量は６２，６００であった。電荷輸送性ポリマー１１は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、オキセタン基を有する構造単位Ｔ３－１、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、５．６％、及び３０．７％であった。

（電荷輸送性ポリマー１２の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２－１（０．６ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．４ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー１２の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー１２の数平均分子量は１４，５００、重量平均分子量は５３，９００であった。電荷輸送性ポリマー１２は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、ビニル基を有する構造単位Ｔ２－１、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、５．６％、及び３０．７％であった。

（電荷輸送性ポリマー１３の合成）
　三口丸底フラスコに、前記モノマーＬ－１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＢ－２（２．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ１－１（０．６ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ３－３（３．４ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー１３の合成を行った。

　得られた電荷輸送性ポリマー１３の数平均分子量は１４，５００、重量平均分子量は５３，９００であった。電荷輸送性ポリマー１３は、構造単位Ｌ－１、構造単位Ｂ－２、ベンゾシクロブテン基を有する構造単位Ｔ１－１、及び構造単位Ｔ３－３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．５％、１８．２％、５．６％、及び３０．７％であった。

［実施例１～９及び比較例１～３］
＜有機層の残膜率の測定と評価＞
（液状組成物の調製）
　電荷輸送性ポリマー２～１３をそれぞれトルエンに溶解させることにより、電荷輸送性ポリマーの濃度が１質量％である液状組成物（トルエン溶液）を調製した。

（ガラス基板上での残膜率の評価）
　液状組成物をガラス基板上に滴下し、スピンコーター（ミカサ社製「ＭＳ－Ａ１００型」、）を用い、回転数３，０００ｍｉｎ^－１、６０秒間の条件で成膜した。次いで、窒素置換されたグローブボックス中で、ハイパワーホットプレート（アズワン製「ＮＤ－３Ｈ」）を用いて、ガラス基板上の膜を２３０℃、３０分間ベークした。得られた膜について、分光光度計（日立ハイテクノロジーズ社製「Ｕ－３３１０」）を用いて極大波長の吸光度（Ａｂｓ．１）を測定した。
　次いで、ガラス基板を、トルエン溶液（２５℃）に１０秒間浸した後、常温でトルエンを乾燥した。得られた膜について、分光光度計（日立ハイテクノロジーズ社製「Ｕ－３３１０」）を用いて極大波長の吸光度（Ａｂｓ．２）を測定した。
　（Ａｂｓ．２／Ａｂｓ．１）×１００（％）を残膜率として求めた。残膜率（単位「％」）を表１に示す。

　実施例１～９で得た膜（有機層）は、比較例１～３で得た膜と比較して、高い残膜率を示した。一実施形態である有機層は、高い硬化性を有することが確認できた。架橋性基としてビニル構造とベンゾシクロブテン構造とを末端に有する電荷輸送性ポリマーは、有機層の積層に適した材料であることが確認できた。

［実施例１０～１８及び比較例４～６］
＜有機ＥＬ素子の作製＞
　窒素雰囲気下で、電荷輸送性ポリマー１（１０．０ｍｇ）、下記電子受容性化合物１（０．５ｍｇ）、及びトルエン（２．３ｍＬ）を混合し、正孔注入層形成用のインク組成物を調製した。ＩＴＯを１．６ｍｍ幅にパターニングしたガラス基板上に、前記インク組成物を回転数３，０００ｍｉｎ^－１でスピンコートした後、ホットプレート上で２２０℃、１０分間加熱して硬化させ、正孔注入層（２５ｎｍ）を形成した。
　有機ＥＬ素子の作製においては、スピンコーターとして、ミカサ社製「ＭＳ－Ａ１００型」を用い、ホットプレートとして、アズワン製「ＮＤ－３Ｈ」を用いた。

　次に、表２に示した電荷輸送性ポリマー（１０．０ｍｇ）とトルエン（１．１５ｍＬ）とを混合し、正孔輸送層形成用のインク組成物を調製した。上記で形成した正孔注入層の上に、インク組成物を回転数３，０００ｍｉｎ^－１でスピンコートした後、ホットプレート上で２００℃、１０分間加熱して硬化させ、正孔輸送層（４０ｎｍ）を形成した。各実施例及び比較例において、正孔注入層を溶解させることなく、正孔輸送層を形成することができた。

　上記で得たガラス基板を、真空蒸着機中に移し、正孔輸送層上に、ＣＢＰ：Ｉｒ（ｐｐｙ）_３（９４：６、３０ｎｍ）、ＢＡｌｑ（１０ｎｍ）、ＴＰＢｉ（３０ｎｍ）、ＬｉＦ（０．８ｎｍ）、及びＡｌ（１００ｎｍ）をこの順に蒸着法で成膜し、封止処理を行って有機ＥＬ素子を作製した。

　有機ＥＬ素子に電圧を印加したところ、緑色発光が確認された。初期輝度５，０００ｃｄ／ｍ^２における発光寿命（輝度半減時間）を測定した。測定結果を表３に示す。

　実施例１０～１８では、比較例４～６と比較して、長寿命の素子が得られた。架橋性基としてビニル構造とベンゾシクロブテン構造とを末端に有する電荷輸送性ポリマーを含有する有機エレクトロニクス材料は、有機エレクトロニクス素子の特性向上に適していることが確認できた。

　１　発光層
　２　陽極
　３　正孔注入層
　４　陰極
　５　電子注入層
　６　正孔輸送層
　７　電子輸送層
　８　基板

Claims

　下記式（１）で表される架橋性基を少なくとも１つの末端に有し、かつ、下記式（２）で表される架橋性基を少なくとも１つの末端に有する電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーを含有する、有機エレクトロニクス材料。

（式（１）中、Ｒ^ａ～Ｒ^ｇは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。）

（式（２）中、Ｒ^ａ～Ｒ^ｃは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。）
　前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーが、３個以上の末端を有する、請求項１に記載の有機エレクトロニクス材料。
　前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーが、２価の構造単位Ｌと１価の構造単位Ｔとを少なくとも含み、
　前記構造単位Ｌが、置換又は非置換の芳香族アミン構造、及び、置換又は非置換のカルバゾール構造からなる群から選択される少なくとも１種の構造を含む構造単位を含み、
　前記構造単位Ｔが、前記式（１）で表される架橋性基を含む１価の構造単位Ｔ１と、前記式（２）で表される架橋性基を含む１価の構造単位Ｔ２とを含む、請求項１又は２に記載の有機エレクトロニクス材料。
　前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーが、更に、３価以上の構造単位Ｂ、及び、前記式（１）で表される架橋性基と前記式（２）で表される架橋性基とを含まない１価の構造単位Ｔ３からなる群から選択される少なくとも１種の構造単位を含み、
　前記構造単位Ｂが、置換又は非置換の芳香族アミン構造、置換又は非置換のカルバゾール構造、及び、置換又は非置換の縮合多環式芳香族炭化水素構造からなる群から選ばれる少なくとも１種の構造を含む構造単位を含み、
　前記構造単位Ｔ３が、置換又は非置換の芳香環構造を含む構造単位を含む、請求項１～３のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料。
　前記構造単位Ｌ、前記構造単位Ｔ、及び任意に含まれる前記構造単位Ｂからなる群から選択される隣り合う構造単位が、芳香環同士の直接結合によって互いに結合している、請求項３又は４に記載の有機エレクトロニクス材料。
　前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーが、電荷輸送性を有する構造単位を含む２官能モノマーと、前記式（１）で表される架橋性基を含む単官能モノマーＴ１と、前記式（２）で表される架橋性基を含む単官能モノマーＴ２とを少なくとも含むモノマーの共重合体である、請求項１又は２に記載の有機エレクトロニクス材料。
　前記電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーが、正孔輸送性を有する構造単位を含む２官能モノマーと、式（１）で表される架橋性基を含む単官能モノマーＴ１と、式（２）で表される架橋性基を含む単官能モノマーＴ２とを少なくとも含むモノマーの共重合体である、請求項１又は２に記載の有機エレクトロニクス材料。
　請求項１～７のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料と、溶媒とを含有する、液状組成物。
　請求項１～７のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料、又は、請求項８に記載の液状組成物を用いて形成された、有機層。
　請求項９に記載の有機層を少なくとも１つ含む、有機エレクトロニクス素子。
　少なくとも一対の陽極及び陰極、並びに、前記陽極及び前記陰極の間に位置する少なくとも１つの請求項９に記載の有機層を含む、有機エレクトロニクス素子。
　請求項９に記載の有機層を少なくとも１つ含む、有機エレクトロルミネセンス素子。
　基板、陽極、発光層、及び陰極を少なくとも含み、前記発光層が請求項９に記載の有機層である、有機エレクトロルミネセンス素子。
　基板、陽極、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、及び陰極を少なくとも含み、
　前記正孔注入層、前記正孔輸送層、及び前記発光層からなる群から選択される少なくとも１つの層が、請求項９に記載の有機層である、有機エレクトロルミネセンス素子。
　基板、陽極、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、電子注入層、及び陰極を少なくとも含み、
　前記正孔注入層、前記正孔輸送層、及び前記発光層からなる群から選択される少なくとも１つの層が、請求項９に記載の有機層である、有機エレクトロルミネセンス素子。
　基板がフレキシブル基板である、請求項１３～１５のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
　基板が樹脂フィルム基板である、請求項１３～１６のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
　請求項１２～１６のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子。
　請求項１２～１６のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置。
　請求項１９に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置。