WO2003032968A1 - Compositions destinees a reduire le stress oxydatif - Google Patents

Description

明細書

酸化ストレス低減作用組成物 技術分野

本発明は、 生体内の酸化ス トレスを低減できる抗酸化組成物に関する。 背景技術

生体内の酸化ス トレス、 即ち、 活性酸素種 （ヒドロキシラジカル、 アルコキシ ラジカル、 ヒ ドロペルォキシラジカル、 ペリオキシラジカル、 鉄—酸素錯体、 ス 一パーォキシド、 過酸化水素、 ヒロドペルォキシド、 一重項酸素、 オゾン） ある いはフリーラジカル （脂質ラジカルなど） などによる疾患への悪影響が、 近年、 明らかになってきている。 最もよく知られているものとして、 動脈硬化に対する 血漿中低密度リポ蛋白質 （L D L ) の酸化起因説がある。 これは、 酸化 L D L、 即ち、 酸化ス トレスにより脂質酸化を受けた L D Lが、 マクロファージの泡沫化 を引き起こし、 動脈硬化の引き金になるという説であるが、 多くの研究者により 肯定的な報告がなされている。 動脈硬化については、 抗酸化活性を示すコレステ ロール低下薬であるプロブコールが有効性を示していることも、 この説を強く支 持している。 また、 動脈硬化以外にも、 発ガン、 脳虚血、 肝障害などに対する酸 化ス トレスの影響が知られており、 更には、 糖尿病、 神経疾患、 腎臓病、 肝硬変、 関節炎、 未熟児網膜症、 眼球ぶどう膜炎、 網膜鉄鲭症、 老人性白内障、 放射線治 療時の副作用的障害、 アスベスト症、 喫煙性気管支損傷、 制癌剤副作用障害、 脳 浮腫、 肺浮腫、 足浮腫、 脳梗塞、 溶血性貧血、 早老症、 癲癇、 アルツハイマー病、 ダウン症候群、 パーキンソン病、 ベーチェット病、 クローン病、 川崎病、 ゥエー バー，クリスチャン病、 膠原病、 進行性全身性硬化症、 ヘルぺス性皮膚炎、 免疫 不全症候群など多くの疾患に対する関連が報告されている。 もともと、 酸化ス ト レスとなる活性酸素種は、 生体防御の面から考えれば必要不可欠な物質であった 力 食生活の変化に伴う生体内抗酸化物質の減少、 あるいはフリーラジカルの発 生源となり易い脂質量の増加などにより過剰な酸化ストレスが生体内に存在する ことが多くなつた。 多くの研究により、 この酸化ストレスが多くの疾患の引き金 あるいは增悪因子として働いていることは、 ほぼ間違いないと考えられている。 このような疾患に対して、 酸化ス トレスを解消する能力があると考えられている 抗酸化剤 （ラジカル捕捉剤） の有用性は古くから検討されてきており、 ラジカル 消去能を示す抗炎症剤が開発されてきている。 また、 近年、 抗酸化作用を示す新 規物質 （ラジカット） が医薬品として認められたように、 酸化ス トレスを低減す ることの有用性は明らかであるといえる。 しかし、 これらの物質は医薬品である ため、 誰でもが使えるというわけではない。 容易に使用できる物質として、 サプ リメントなどに用いられている抗酸化物質などがある。 即ち、 ビタミン E、 ビタ ミン C、 コルチゾール、 β—カロチン、 ビタミン Α、 Β ΗΑ ( 2 , 6—ジー t— ブチノレ一 4ーメ トキシフエノーノレ） 、 B H T ( 2， 6—ジ一 t—プチ/レー 4ーメ チルフエノール) 、 7 , 8—ベンゾフラボン、 銅、 3 , 5—ジイソプロピルサリ シレート等であるが、 その有用性は未だ明確なものではない。 逆に、 これらの抗 酸化物質の有効性を高める事を目的として大量投与が行われた場合には、 副作用 が報告されている。 例えば、 ビタミン Eについては、 腎透析患者に対する臨床試 験の結果が最近報告された （L a n c e t 、 3 5 6、 1 2 1 3— 1 2 1 8、 2 0 0 0 ) 。 腎透析患者では、 循環器疾患による死亡率が腎透析を受けていないヒト と比較すると 5〜 2 0倍高く、 その一因として酸化ス トレスの関与が考えられて いる。 本研究では、 患者に 1日 8 0 0 I Uのビタミン E (通常使用量の 8 0〜 1 0 0倍） を投与したところ、 循環器疾患の併発率が 1 0〜 2 0 %低下したことを 報告しているが、 同時に副作用として脳内出血のリスクが 6 3 %増加し、 2例の 患者が出血性疾患で死亡した。 本報告では、 ビタミン Eにより確かに酸化ス トレ スに起因した循環器疾患の併発率を減少させる事ができたものの、 同時にビタミ ン Eの副作用による危険性を示し、 ビタミン Eの使用については副作用の観点か ら更なる研究が必要であると述べている。 ビタミン Eの大量投与による副作用と しては、 1 9 8 5年に新生児死亡が多発したため、 ァメリカ新生児委員会からビ タミン E大量投与中止勧告が出されている。 この時、 経口投与により発生した敗 血症、 壌死性大腸炎などの副作用は、 ビタミン Eの過剰摂取によるものと考えら れた。 また、 静脈内投与によって起こった副作用は、 ビタミン Eの懸濁に用いら れた界面活性剤との相乗的な結果であると考えられている （C o mm i t t e e o f F e t u s a n d Newb o r n P e d i a t r i c s、 76、 3 1 5、 1 98 5 ; D. L. Ph e l p s、 Am e r. J . C I i n. N u t r .

46、 1 87、 1 98 7) 。 更に、 ビタミン Cおよびビタミン Aについても、 そ の生体での効果には疑問が投げかけられており、 更には、 副作用も指摘されてい る （加藤邦彦、 実験医学、 、 1 1 1 6、 1986 ; Y. Oy a n a g i、 B i o c h em. P h a rma c o l . 、 25、 1473、 1 976) 。 このように、 試験管内 （ i n v i t r o) では強い抗酸化活性を示す物質が、 必ずしも生体 内では有効な活性を安全に示していない例が多いのが現状である。 これら抗酸化 剤による疾患の治療の大きな問題は、 抗酸化剤により酸化ス トレスを低減するこ とにより、 疾患の発生、 増悪が抑制できる事が期待されるにも関わらず、 有効性 を示す可能性のある投与量、 即ち、 大量の投与では副作用がより多くの確率のも とに発生することである。 安全率が高く、 安心して使用できる生体内酸化ス トレ ス低減作用物質 （抗酸化物質） は、 いまのところ見つかっていない。 発明の要約

本発明の目的は、 生体内の酸化ス トレスを低減でき、 なおかつ安全性に優れた 抗酸化物質を提供することである。 .

本発明者らは上記課題を解決すべく研究した結果、 極めて安全性の高い酸化型 補酵素 Qおよび還元型補酵素 Qに生体内の酸化ス トレスを低減する抗酸化効果が あることを見出した。

つまり、 本発明は、 補酵素 Qを有効成分とする酸化ス トレス低減用抗酸化組成 物に関するものである。 発明の詳細な開示

本発明の組成物は、 下記式 （1) ；

(l)

(式中、 nは 2の整数を表す） および または下記式 （2)

(2)

(式中、 nは 1〜1 2の整数を表す） で表される補酵素 Qを有効成分とする酸化 ストレス低減用抗酸化組成物である。

補酵素 Qは、 細菌から哺乳動物まで広く生体に分布する必須成分であり、 生体 内の細胞中におけるミ トコンドリアの電子伝達系構成成分として存在しているこ とが知られている。 補酵素 Qは、 ミ トコンドリア内において酸化と還元を繰り返 すことで電子伝達系における伝達成分としての機能を担っているほか、 還元型捕 酵素 Qは試験管内で抗酸化作用を示すことが知られている。 ヒ トでは、 補酵素 Q の側鎖が繰り返し構造を 1 0個持つ補酵素 。が主成分である。 還元型補酵素 Q ₁。は試験管内で抗酸化活性を示すが、 酸化型補酵素 Q ₁。は抗酸化活性を示さ ない。 しかし、 酸化型補酵素 。は、 生体内で還元酵素により還元型に変換さ れると考えられている。

補酵素 。の重要な特徴として、 その安全性が高いことが挙げられる。 ラッ トに対する慢性毒性試験では、 1 20 Omg/k gZ日、 52週間の連日投与で も、 全く毒性的影響はなかったことが報告されている （K. D. W i 1 1 i am s、 e t a 1. J . Ag r i c. F o o d C h e m. 47 3756— 37 63、 1 999) 。 I S O OmgZk gZ日は、 ヒト （体重 5 O k g) に換算す ると 60 日となる。 健康食品として欧米で用いられている補酵素 Q₁₀の常 用量が 100〜 30 OmgZ日であるので、 補酵素 。は非常に安全率の高い サプリメント素材であることが判る。

補酵素 Qは、 下記式 （1) ；

(1)

(式中、 nは 2の整数を表す） および //または下記式 （2)

(2)

(式中、 nは 1〜1 2の整数を表す） で表される。 式 （1) は酸化型補酵素 Qで あり、 式 （2) は還元型補酵素 Qである。 .

本発明で使用できる補酵素 Qは、 前記式 （1) および式 （2) で表されるよう に、 側鎖の繰り返し単位 （式中 n) が 1〜1 2のものを使用することが出来るが、 なかでも側鎖繰り返し単位が 10のもの、 すなわち補酵素 。が特に好適に使 用できる。

酸化型補酵素 Qおよび還元型捕酵素 Qを得る方法としては特に限定されず、 例 えば、 合成、 発酵、 天然物からの抽出等の従来公知の方法により補酵素 Qを得た 後、 クロマトグラフィーにより溶出液中の酸化型補酵素 Q区分あるいは還元型補 酵素 Q区分を濃縮する方法などを採用することが出来る。 酸化型補酵素 Qを得た い場合には、 公知の方法により得ることができる。 還元型補酵素 Qを得る場合に は、 必要に応じて上記補酵素 Qに対し、 水素化ほう素ナトリウム、 亜ジチオン酸 ナトリウム （ハイドロサルファイトナトリウム） 等の一般的な還元剤を添加し、 常法により上記補酵素 Qを還元して、 還元型補酵素 Qとした後に、 クロマトグラ フィ一による濃縮を行っても良い。 また、 既存の高純度補酵素 Qに上記還元剤を 作用させる方法によっても還元型補酵素 Qを得ることが出来る。

本発明の組成物においては、 補酵素 Qとしては、 還元型と酸化型をそれぞれ単 独で用いてもよいし、 酸化型と還元型の混合物として用いてもよい。 補酵素 。の場合、 酸化型単独よりも還元型を含有する方が経口吸収性が良好なので （W O 9 8 / 0 7 4 1 7号公報） 、 経口剤として用いる場合は、 還元型を含有する補 酵素 。を用いるのが好ましい。 この場合、 経口吸収性の観点より、 補酵素 。全量中の還元型補酵素 。の割合は 2 0重量。 /。以上が好ましく、 より好ましく は 4 0重量％以上であり、 さらに好ましくは 6 0重量％以上である。 上限は、 特 に制限されないが、 一般に 9 9重量％以下である。

本発明の組成物における補酵素 Qの総含有量は特に限定されないが、 有効性の 観点より、 好ましくは 0 . 0 0 1重量％以上、 9 9重量％以下、 より好ましくは 0 . 0 1重量％以上、 2 0重量％以下である。

本発明の組成物は、 補酵素 Q以外にも医学上あるいは食品衛生法上等、 許容さ れる各種添加剤を含むことが出来る。 また、 各種疾患の対策として用いられる場 合には、 疾患に対する薬剤と併用することもできる。 更に、 他の抗酸化物質ある いは健康食品素材、 栄養補助食品素材、 ビタミンなどを含ませることも出来る。 なお、 還元型補酵素 Qとビタミン Eを併用する事は、 還元型補酵素 Qにビタミン Eを再生する能力が知られている事から、 相乗的な作用を示すことが期待される。 本発明の組成物の投与形態は、 液状、 固体状のいずれの形態であってもよく、 投与方法は、 経口、 注射、 点鼻、 点眼、 坐剤による投与、 捕酵素 Q含有食品を食 するなど、 様々な方法を用いることができる。 一般的には、 経口による投与が投 与量などの点から最も有効であると考えられるが、 局部的な疾患などに用いる場 合、 あるいは経口投与が困難である場合など、 経口以外の投与方法で本発明の組 成物を投与することは何ら問題はない。 例えば、 糖尿病性網膜症の予防を目的と した点眼剤、 栄養物の経口摂取が困難な患者あるいは老人、 幼児などへの坐剤、 皮膚疾患のための外用剤などが考えられるが、 これらに限定されるわけではない。 本発明の組成物は、 補酵素 Qを有効成分として含有させ、 必要に応じて、 各種 添加剤等を加えて製造することができる。

本発明の組成物を経口投与する場合の投与量は、 補酵素 Qの量として、 生体の 体重: L k g当たり 0. lmgZ日以上、 50 Om gZ 以下であるのが好ましい。 更に好ましくは、 lmg/日以上、 10 OmgZ日以下であり、 最も好ましくは、 2mg/日以上、 75mg/S以下である。

本発明の組成物は、 生体内の酸化ス トレスを低減する抗酸化作用を有する。 こ のような生体内での補酵素 Qの抗酸化作用は、 本発明によって初めて見い出され たものである。 このことから、 本発明の組成物は、 酸化ストレスに伴う疾患の治 療および Zまたは予防に有用である。

また上記したように、 捕酵素 Qの 1種である補酵素 Q₁₀は安全性が高いこと から、 補酵素 Q i。を含有する組成物を生体内で使用しても副作用等の心配はな い。 このような性質は、 同じく抗酸化作用を有することが知られているビタミン Eにはなく、 本発明の組成物の優れた特徴として挙げることができる。 図面の簡単な説明

図 1は、 還元型または酸化型補酵素 Q₁₀を投与した SD系ラットの尿中 8 O H— d G量を表した棒グラフである。 縦軸は、 尿中の 80H_dG量を示してい る。 データは、 n= 3の平均値土 SDで示した。 有意差検定は、 S t u d e n t t - t e s tで実施した。 *は危険率 5 %で対照群に対して有意であることを 表している。 図 2は、 還元型または酸化型補酵素 。を投与した GKラットの尿中 80H 一 d G量を表した棒グラフである。 縦軸は、 尿中の 8 OH— d G量を示している _c データは、 n = 4の平均値土 SDで示した。 図中、 C o n t. は対照群を、 R e d. は還元型補酵素 。投与群を、 Ox. は酸化型補酵素 。投与群を表して いる。 また、 VEはビタミン E投与群を表している。 グラフ中の左半分は投与 2 週間後の値であり、 右半分は投与 4週間後の値である。 有意差検定は、 S t u d e n t t - t e s tで実施した。 * *は危険率 1 %で、 *は危険率 5 %で対照 群に対して有意であることをそれぞれ表している。 図 3は、 還元型または酸化型補酵素 。を投与した KK— Ayマウスの尿中 8 OH— d G量を表した棒グラフである。 縦軸は、 尿中の 8 OH— d G量を示し ている。 データは、 η= 1 1の平均値士 S Dで示した。 有意差検定は、 S t u d e n t t一 t e s tで実施した。 *は危険率 5。/。で対照群に対して有意である ことを表している。 発明を実施するための最良の形態

以下に実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明するが、 本発明はこれら実施例 のみに限定されるものではない。

生体内の酸化ス トレスの低減効果を、 酸化ストレスマーカーとして有用性の高 い尿中 8ハイド口キシデォキシグアノシン （8〇H_dG) を用いて評価した。 本物質は、 酸化ストレスによる核酸損傷の結果として生成する物質であり、 更な る代謝を受けることなく尿中に排泄される。 このことより、 生体内の酸化ス トレ スの量と 8 OH— dGの排泄量は密接な関係があると考えられている。 尿中の本 物質の量を減らすことは、 即ち、 生体中の酸化ス トレスを減少させ、 核酸の損傷 を防いだということに他ならない。 (実施例 1 ) 正常ラットに対する酸化ストレス低減効果

SD系ラット （6週齢、 雄） に、 酸化型補酵素 Q₁₀あるいは還元型補酵素 。 （但し、 約 2重量％の酸化型捕酵素 。を含む） の大豆油溶液を 10 OmgZ k gZd a yの投与量で、 4週間経口投与した。 4週間後に尿を採取し、 尿中の 80^[—（10量を£1^ 1 3 キット （日本老化制御研究所） により定量した。 そ の結果を図 1に示した。 溶媒対照群に比較して （溶媒対照群の尿中 80H— dG 量を 1 00%として） 、 酸化型補酵素 。投与群では、 約 60%に尿中 80H — dG量が有意に減少していた。 還元型補酵素 。投与群では、 80H— d G 量は有意に減少して約 40%であった。

(実施例 2) 糖尿病自然発症ラットに対する酸化ス トレス低減効果

糖尿病を自然発症し、 生体内の酸化ス トレスにより鸱臓の組織変性を誘発する GKラットを用いて、 還元型および酸化型補酵素 。の生体内酸化ス トレス低 減効果を評価した。 GKラット （5週齢、 雄、 各群 _n = 4) に、 還元型補酵素 Q _{α ο} (但し、 約 2重量。/。の酸化型補酵素 Q₁₀を含む） あるいは酸化型補酵素 Q₁₀ を 0. 1重量％含有する飼料 （CE— 2、 3本クレア社製） を自由摂取させた。 また、 補酵素 Qi。を含有しない上記飼料を自由摂取させたものを対照とした。 2および 4週間後に尿を採取し、 尿中の 80H— dG量を実施例 1と同様にして 定量した。 その結果を図 2に示す。 還元型補酵素 。投与群では、 投与 2週間 後で尿中の 8 OH— dG値が対照群に比較して約 40%と有意に低値を示し、 4 週間後も同程度の値を維持していた。 酸化型補酵素 。投与群では、 2週目で 対照群の 5 8%、 4週目では対照群の 5 2 %と還元型補酵素 Q i。よりは高値で あるものの、 対照群に比較して有意に尿中 8 OH— d G値を低下させた。 (参考例 1 ) 糖尿病自然発症ラットに対するビタミン Eの酸化ストレス低減効 果

実施例 2と同様の試験系で GKラットを用いて、 代表的な抗酸化剤であるビタ ミン Eの酸化ストレス低減活性を評価した。 ビタミン Eも捕酵素 Q ,。と同様に、 餌中に 0. 1重量％の割合で混合し、 GKラットに自由摂取させ、 2および 4週 間後の尿中 8 OH— dG量を定量した。 その結果を図 2に示す。 ビタミン E投与 群では、 投与 2週間後の尿中 80H— dG量は、 対照群と比較して約 80%であ り、 低下傾向を示したに留まった。 4週間後は 5 1%と有意な低下を示した。 実 施例 2の捕酵素 。投与群に比較すると、 2週間後の低下効果は、 還元型およ び酸化型のどちらよりも弱く、 4週間後の効果は、 酸化型補酵素 。と同程度 ではあるが、 還元型捕酵素 。よりは弱いことが判った。 また、 今回の結果よ り、 ビタミン Eの抗酸化活性は、 捕酵素 。に比較して発現するのに時間がか かることが示唆された。 (実施例 3) 糖尿病自然発症マウスに対する酸化ストレス低減効果

GKラットと同様に糖尿病を自然に発症し、 血糖値が GKラットよりも高くな る KK一 Ayマウスを用いて、 酸化型および還元型補酵素 。の酸化ストレス 低減効果の用量依存性を評価した。 KK— Ayマウスは、 5週齢の雌を用い、 各 群 n = l lで評価した。 酸化型補酵素. 。あるいは還元型補酵素 Q₁₀ (伹し、 約 2重量％の酸化型補酵素 Q₁₀を含む） を精製飼料 （日本クレア社製） にそれ ぞれ、 0. 02重量％、 0. 1重量％および 0. 5重量。/。の割合で混合し、 KK — Ayマウスに自由摂取させた。 また、 補酵素 。を含有しない上記精製飼料 を自由摂取させたものを対照とした。 摂取 4週間後に尿を採取し、 尿中の 80H 一 d G量を実施例 1と同様の方法で定量した。 この結果を図 3に示した。 対照群 に対して、 還元型捕酵素 。および酸化型補酵素 。は共に用量依存的な酸化 ス トレス低減作用を示した。 還元型捕酵素 。投与群では、 0. 0 2重量％の 投与量で低下効果は弱かった （対照群の 8 2%) 力 0. 1重量％以上の投与量 で有意な低下効果を示した （投与量 0. 1重量％：対照群の 73%、 投与量 0. 5重量 °/。：対照群の 5 6%) 。 酸化型補酵素 。投与群では、 有意差は付かな かったものの用量に依存した低下効果がみられ、 0. 5重量％投与群では対照群 の 78。/。であった。 以上のように補酵素 。による生体内酸化ストレス低減効果は、 正常ラット、 糖尿病自然発症ラットおよび糖尿病自然発症マウスのいずれでも確認された。 ま た、 いずれの試験でも、 酸化型に比較して還元型による効果が強く、 還元型捕酵 素 Q₁₀の有用性が期待される。

次に、 実施例 2で用いた GKラットは酸化ス トレスにより膝臓の組織が損傷す ることが知られていることから、 補酵素 。の酸化ス トレス低減による GKラ ットの膝臓組織変性に対する防護効果を評価した。 (実施例 4) 糖尿病自然発症ラットに対する組織保護効果

実施例 1と同様の試験系を用いて、 GKラットの膝臓の組織変性に対する酸化 型および還元型補酵素 Q_{1 ()} (但し、 約 2重量％の酸化型補酵素 。を含む） の 防護効果を評価した。 また、 補酵素 Q₁₀を含有しない大豆油溶液を経口投与さ せたものを対照とした。 当該補酵素 Q₁₀の投与を 7週間行った後、 瞵臓を摘出 して、 組織変性の程度を病理組織学的に評価した。 その結果を表 1に示す。

ラ氏島繊維化 =ランゲルハンス島組織の繊維化

腠臓では、 インスリン分泌で知られるランゲルハンス島の組織に繊維化が観察 された。 対照群では、 + 2の繊維化 （+ 1よりも程度が甚だしい） が⁴例全例に みられたのに対し、 還元型補酵素 Q₁₀投与群では、 + 1が 3例、 + 2が1例と、 繊維化の低減傾向がみられた。 また、 酸化型捕酵素 Q₁₀投与群でも + 1が 2例、 + 2が 2例であり、 対照群に比較して、 酸化ス トレスによる組織変性が軽減して いたが、 還元型補酵素 。投与群よりはやや保護効果が弱かった。

(参考例 2) 糖尿病自然発症ラットに対するビタミン Eの組織保護効果 実施例 4と同様にしてビタミン Eの組織保護効果を評価した。 その結果、 表 1 に示すように、 + 1が 2例、 + 2が 2例と酸化型補酵素 Q₁₀と同様の結果であ り、 対照群に比較すると組織変性は軽減していたが、 還元型捕酵素 Q₁₀投与群 よりは組織の保護効果がやや弱い結果であった。 酸化型および還元型補酵素 Q _{1 0}による G Kラット滕臓の組織変性に対する防 護効果を評価した結果、 当該補酵素 。の投与により、 組織変性が軽減するこ と、 及びこの保護作用は、 還元型補酵素 。において酸化型よりも強い傾向が みられることが明らかになった。 この G Kラットの膝臓ランゲルハンス島組織の 繊維化の防護効果は、 酸化型および還元型補酵素 。による生体内の酸化スト レスが減少した結果であり、 これらの補酵素 。の生体内酸化ストレス低減物 質 （抗酸化物質） としての有用性を示すものである。 また、 既存の抗酸化剤の代 表としてビタミン Eを評価し、 捕酵素 。と比較したところ、 8 0 H _ d G低 下活性おょぴ膝臓の組織繊維化の保護活性が共に確認されたものの、 どちらにお いても酸化型補酵素 Q 。と比較すると同程度かあるいはやや弱く、 還元型補酵 素 Q i 0と比較すると明らかに弱レ、活性であった。

前述したように、 ビタミン Eはヒトに対する有効性は不確実ながら示している 1 投与量を増やすことにより副作用がより高い頻度で発生するため、 確実な効 果を求める事は困難であった。 これに対して補酵素 。は、 高い安全性が証明 されていること、 ビタミン Eに比較して同等以上の i n v i v o抗酸化活性を 示し、 生体内の酸化ス トレスをより強く低減することから、 酸化ス トレスに起因 する、 あるいは酸化ストレスによって増悪がみられる種々の疾患に対して有用な 抗酸化物質であると判断される。 産業上の利用可能性

本発明の補酵素 Qを有効成分とする組成物は、 生体内の酸化ス トレスを低減す ることにより、 多くの疾患に対して、 また健康の維持に対して優れた効果を発揮 する。

Claims

請求の範囲 下記式 （1) ；

(1)

(式中、 nは 1〜1 2の整数を表す） および Zまたは下記式 （2)

(2)

(式中、 nは 1〜1 2の整数を表す） で表される補酵素 Qを有効成分とする酸化 ストレス低減用抗酸化組成物。

2. 補酵素 Qが補酵素 Q i。である請求の範囲第 1項記載の組成物。

3. 補酵素 Qの含有量が 0. 00 1〜9 9重量％である請求の範囲第 1項記載 の組成物。