WO1999000349A1 - Cyclopentenone derivatives - Google Patents

Description

明 細 書 ―

シクロペンテノン誘導体

発明の属する技術分野

本発明は、 医薬の分野において有用な、 制がん作用等の生理活性を有するシク 口ペンテノン誘導体に関し、 更に当該化合物の製造方法に関する。

従来の技術

従来、 臨床上の療法に用いられている薬物はアルキル化剤、 代謝阻害剤、 植物 アル力ロイ ド等の制がん剤、 抗生物質、 免疫促進剤、 免疫調節剤など多岐にわた つているが、 これらの薬物療法はいまだ完成したとはいいがたい。

これらのうち、 天然物由来であるプロスタグランジンの中で、 5員環にひ， β -不飽和カルボニルを有するプロスタグランジン Α及び J類が D Ν A合成を抑制 することにより、 安全性の高い制がん剤としての可能性が報告され、 それらの各 種誘導体が合成されている （特開昭 6 2— 9 6 4 3 8号公報参照） 。

発明が解決しょうとする課題

本発明の目的は、 制がん作用等の生理作用を有するシクロペンテノンの誘導体 を開発し、 該化合物の製造方法及び当該化合物を含有する医薬を提供することに ある。

課題を解決するための手段

本発明者らはかかる目的を達成するために鋭意検討した結果、 一般式 【II】 で 表されるシクロペンテノン誘導体が式 【III】 で表される 4， 5—ジヒドロキシ一 2—シクロペンテン一 1一オン （以下、 単にシクロペンテノンと称す） とアルコ —ル及び/又はその反応性誘導体との反応により生成し、 このシクロペンテノン 誘導体が強いがん細胞増殖抑制活性等の生理活性を有することを見出し本発明を 兀成した。

本発明を概説すれば、 本発明の第 1の発明は下記一般式 【 I】 で表されるシク 口ペンテノン誘導体若しくは光学活性体又はそれらの塩に関する。 【I】

(式中、 R" R₂は同一又は異なる直鎖又は分枝アルキル基、 直鎖又は分枝アル ケニル基、 芳香族基、 芳香脂肪族基又は Hである。 但し、 =R₂ =H、 ある いは

Hの場合を除く。 ）

本発明の第 2の発明は下記式 【III】 で表される 4, 5—ジヒドロキシ— 2—シ クロペンテン一 1一オン及び/又はその光学活性体と下記一般式 【II】 で表され るシクロペンテノン誘導体の R₃、 R₄に相当するアルコール及び/又はその反応 性誘導体を同時又は順次反応させることを特徴とする一般式 【II】 で表されるシ クロペンテノン誘導体の製造方法に関する。

【II】

(式中、 R₃、 R₄は同一又は異なる直鎖又は分枝アルキル基、 直鎖又は分枝アル ケニル基、 芳香族基、 芳香脂肪族基又は Hである。 但し、 R₃ = R₄ =Hの場合を 除く。 ）

本発明の第 3の発明は本発明の第 1の発明のシクロペンテノン誘導体若しくは その光学活性体又はそれらの塩から選択される化合物を有効成分として含有する ことを特徴とする医薬に関する。 ― 本発明の第 4の発明は本発明の第 2の発明の方法で得られるシクロペンテノン 誘導体若しくその光学活性体又はそれらの塩から選択される化合物を有効成分と して含有することを特徴とする医薬に関する。

なお本発明の第 3、 4の発明の好ましい態様では、 前記医薬は制がん剤、 アポ トーシス誘発剤である。

図面の簡単な説明

図 1は 4—ベンジルシクロペンテノンエーテルの — NMRスペクトルを示 す図である。

図 2は 5—ベンジルシクロペンテノンェ一テルの 'Η— NMRスペクトルを示 す図である。

図 3は 4, 5—ジベンジルシクロペンテノンエーテルの 'Η— NMRスぺクト ルを示す図である。

図 4は 4— tーブチルシクロペンテノンェ一テルの 'H— NMRスぺクトルを 示す図である。

図 5は 5— t—ブチルシクロペンテノンェ一テルの 'Η— NMRスぺクトルを 示す図である。

図 6は 4, 5—ジー t—ブチルシクロペンテノンエーテルの iH— NMRスぺ クトルを示す図である。

図 7は （一） 体シクロペンテノンの p—ジメチルァミノベンゾィル誘導体の C D及び （一） 体シクロペンテノンの立体構造を示す図である。

図 8は （+ ) 体シクロペンテノンの p—ジメチルァミノベンゾィル誘導体の C

D及び （+ ) 体シクロペンテノンの立体構造を示す図である。

図 9は 4— t—プチルシクロペンテノンエーテル又は 4， 5—ジ一 t—プチル シクロペンテノンェ一テルの量と足浮腫増加率の関係を示す図である。

発明の実施の形態

以下、 本発明を具体的に説明する。

本発明において使用する式 【ΠΙ】 で表されるシクロペンテノンは、 4位と 5位 のヒドロキシル基の立体配置がシスの異性体とトランスの異性体の双方を包含す る。 本発明においてはシス体シクロペンテノンを用いてもよいし、 トランス体シ クロべンテノンを用いてもよいし、 シス体シクロペンテノンとトランス体シクロ ペンテノンの混合物を用いてもよい。 また、 これらの光学活性体を用いてもよい シス体シクロペンテノンは化学合成法によって得られる 〔ヘルべチカ キミ力 ァク夕 （H e 1 V e t i c a Chimi ca A c t a) 、 第 55巻、 第 2 838〜 2844頁 （1972) 〕 。 トランス体シクロペンテノンは化学合成法 によっても得られるし 〔カーボハイ ドレ一ト リサーチ （Carbohydra t e Res. ) , 第 247巻、 第 217〜222頁 （1993) 〕 、 またゥロ ン酸、 例えばグルクロン酸、 ゥロン酸誘導体、 例えばグルクロノラクトン等を加 熱処理することによつても得られる （PCT/JP97/03052号明細書参 照） 。 本発明ではシクロペンテノンを含有するこれらの加熱処理物、 その部分精 製物及び精製物が使用できる。

例えば、 ゥロン酸として D—グルクロン酸を使用し、 その 1%溶液を 121°C で 4時間加熱処理することにより、 加熱処理物中にシクロペンテノンが生成され る。 この加熱処理物中のシクロペンテノンを溶媒で抽出し、 抽出物を濃縮する。 次にこの濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィ一で分離し、 溶出するシク 口ペンテノン画分を濃縮し、 濃縮物からシクロペンテノンをクロ口ホルムで抽出 し、 抽出濃縮物の順相カラムクロマトグラフィーを行うことにより、 加熱処理物 中のシクロペンテノンが単離される。

シクロペンテノンの物性を下記に示す。 なおシクロペンテノンの質量分析は D X 302質量分析計 （日本電子社製） を用いて行った。 また、 重クロ口ホルム溶 媒を用いた NMRスペクトルの測定は J NM— A 500 (日本電子社製） を用い た。 比旋光度は D I P— 370型旋光計 （日本分光社製） 、 UV吸収スペクトル は UV— 2500分光光度計 （島津製作所社製） 、 赤外吸収スぺク トル （IR) は FT I R— 8000赤外分光光度計 （島津製作所社製） をそれそれ用い測定し た。 MS m/z 115 〔M + H〕 ⁺ 一

Ή-NMR (CD C 1₃ )

δ 4. 20 (1H， d, J = 2. 4Hz， 5— H) 、 4. 83 (1H, m, 4 — H) 、 6. 30 ( 1 H, dd， J = 1. 2， 6. lHz， 2— H) 、 7. 48 ( 1 H, dd, J = 2. 1, 6. 1 Hz₃ 3 - H)

但し、 'Η— NMRの化学シフ ト値は CHC 1₃ の化学シフ ト値を 7. 26 p pmとして表した。

旋光度： 〔ひ〕 _D ²° 0° (_Q_ 1. 3、 水）

UV： 人 max 215 nm (水）

IR (KBr法） ： 3400、 1715、 1630、 1115、 1060、 1 025 cnT¹に吸収を有する。

単離されたシクロペンテノンを光学分割することにより、 （一） 一 4, 5—ジ ヒドロキシ一 2—シクロペンテン一 1一オン及び （+) — 4 , 5—ジヒドロキシ — 2—シクロペンテン一 1一オンを得ることができる。

例えば、 シクロペンテノンをエタノールに溶かす。 このエタノール溶液にへキ サン Zエタノール （94/6) を更に加え、 シクロペンテノン溶液を調製する。 この 試料溶液を、 例えばキラールパック AS (ダイセル化学工業） カラムを用いカラ ム温度： 40°C、 移動相：へキサン/エタノール （94/6) で HP L Cを行うこと により、 シクロペンテノンを光学分割することができる。

分割された （一） 一トランス一 4, 5—ジヒドロキシ一 2—シクロペンテン一 1一オン [以下、 （一） 体シクロペンテノンと称する] の旋光度は 〔ひ〕

105° ( 0.30、 エタノール） であり、 （+ ) —トランス一 4, 5—ジヒド 口キシー 2—シクロペンテン一 1一オン [以下、 （+ ) 体シクロペンテノンと称 する] の旋光度は 〔ひ〕 。 ²。 + 104° ( 0.53、 エタノール） である。 な お旋光度は前記の DIP— 370型旋光計 （日本分光社製） を用いて測定した。 次に （一） 体シクロペンテノン及び （+ ) 体シクロペンテノンのそれそれの質 量分析、 核磁気共鳴法 （NMR) による構造解析、 UV吸収スペクトルの測定、 赤外吸収スペクトルの測定を上記記載の方法に準じ行う。 その結果、 両光学活性 体は光学分割前のシクロペンテノンと同一の結果を示す。 ― 光学分割された （一） 体シクロペンテノン及び （+) 体シクロペンテノンをそ れそれ p—ジメチルァミノベンゾィル誘導体とし、 J— 720型円二色性分散計 (日本分光社製） を用い、 円二色性スペクトル （CD) を測定し、 その結果をジ ベンゾェ一トキラリティルールに適用し [ジャーナル ォブ アメリカン ケミ カル ソサイエティ （J. Am. Chem. Soc. ) 、 第 9 1卷、 第 3989〜399 1 頁 （ 1969 ) ] 、 その立体配置を決定した。

(一） 体シクロペンテノンの p—ジメチルアミノベンゾィル誘導体の CD及び (一） 体シクロペンテノンの立体構造を図 7に示す。 図中縦軸はモル円二色性、 横軸は波長 （nm) を示す。 なお、 上記立体構造を、 式 【IV】 として下記に示す

【IV】

(+ ) 体シクロペンテノンの p—ジメチルァミノベンゾィル誘導体の CD及び (+ ) 体シクロペンテノンの立体構造を図 8に示す。 図中縦軸はモル円二色性、 横軸は波長 （nm) を示す。 なお、 上記立体構造を、 式 【V】 として下記に示す

【V】

図 7、 8及び式 【IV】 、 式 【V】 に示すように （一） 体シクロペンテノンは （ ·) - (4 , 5 S) —トランス一 4， 5—ジヒドロキシー 2—シクロペンテン 一 1—オン、 （+ ) 体シクロペンテノンは （+ ) - ( 4 S , 5 R ) —トラ—ンス一 4 , 5—ジヒドロキシ一 2—シクロペンテン一 1—オンである。

以上、 本発明に使用するシクロペンテノン又はその光学活性体はいかなる方法 で製造しても良く、 明細書で開示の方法で製造しても良く、 他の化学合成方法で 合成しても良く、 シクロペンテノンのトランス体、 シス体、 それらの混合物及び それらの光学活性体も本発明に使用される。

シクロペンテノン及び/又はその光学活性体と、 直鎖若しくは分枝アルキル基 、 直鎖若しくは分枝アルケニル基、 芳香族基又は芳香脂肪族基を有するアルコ一 ル及び/又はその反応性誘導体とを、 同時又は順次反応させることにより、 反応 液中に本発明の一般式 【II】 で表されるシクロペンテノン誘導体又はその光学活 性体が生成する。

アルキル基を有するアルコールとしては直鎖又は分枝のアルキル基を有するァ ルコールが使用でき、 アルキル基の鎖長はシクロペンテノン誘導体の生物活性、 溶解性等より適宜選択することができる。

直鎖アルキル基を有するアルコールとしては、 例えばメタノール、 エタノール 、 プロパノール、 ブ夕ノール、 ペン夕ノール、 へキサノール、 ヘプ夕ノール、 ォ クタノール、 ノナノ一ル、 デカノ一ル、 ラウリルアルコール、 ミリスチルアルコ —ル、 パルミチルアルコール、 ステアリルアルコール等が使用できる。

分枝アルキル基を有するアルコールとしては、 例えばィソブチルアルコール、 t—ブチルアルコール、 ィソァミルアルコール、 t—ァミルアルコール等が使用 できる。

アルケニル基を有するアルコールとしては直鎖又は分枝のアルケニル基を有す るアルコールを使用でき、 アルケニル基の鎖長、 不飽和度、 不飽和結合の位置は シクロペンテノン誘導体の生物活性、 溶解性等より適宜選択することができる。 直鎖アルケニル基を有するアルコールとしては、 例えばビニルアルコール、 ァ リルアルコール、 クロ トンアルコール、 3—へキセン一 1—オール等が使用でき る。

分枝アルケニル基を有するアルコールとしては、 例えばゲラニオール、 フアル ネソ一ル、 ゲラニルゲラ二オール、 レチノール、 リナ口オール、 ネロリ ト *—ル、 ネロール等が使用できる。

芳香族基を有するアルコールとしては、 例えばフエノール、 クレゾ一ル、 二卜 口フエノール、 クロ口フエノール、 ブロモフエノール、 力テコ一ル、 レゾルシノ —ル、 ヒドロキノン、 ナフトール等が使用できるが、 生成するシクロペンテノン 誘導体の生物活性、 溶解性等より使用する芳香族基を有するアルコールを選択す ればよい。

芳香脂肪族基を有するアルコールとしては、 ベンジルアルコール、 フエネチル アルコール、 フエナシルアルコール、 スチレングリコール、 フエニルプロパノー ル等が使用できるが、 生成するシクロペンテノン誘導体の生物活性、 溶解性等よ り使用するァラルキル基を有するアルコールを選択すればよい。

本発明に使用するアルコールの反応性誘導体としては、 ハロゲン化アルキル、 ハロゲン化ァリール、 酸エステル、 ジァゾ化合物、 塩、 アルコールの脱水物であ るアルケン等が例示され、 目的に応じ、 使用するアルコールの反応性誘導体を作 製すれば良い。

アルコール及び/又はその反応性誘導体とシクロペンテノンとの反応は式 【II 】 で表されるシクロペンテノン誘導体の R ₃、 R ₄が同一になるように行っても良 く、 R ₃、 R ₄のどちらか一方が未反応の Hであるように行っても良く、 R ₃、 R 4 が異なるように行っても良い。 すなわち、 シクロペンテノンの 2個のヒドロキシ ル基を共に反応させてもよく、 どちらか 1個だけを反応させてもよいし、 R ₃、 R ₄が異なるアルコール及び/又はその反応性誘導体を同時にシクロペンテノン と反応させても良く、 順次 R ₃、 R ₄が異なるアルコール及び/又はその反応性誘 導体を反応させても良い。 シクロペンテノンの水酸基の片方を保護することによ り、 R ₃、 R ₄が異なるシクロペンテノン誘導体又は R ₃、 R ₄のどちらか一方だけ がエーテル化されたシクロペンテノン誘導体を効率よく作製することができる。 なお本発明で提供される式 【 I】 で表されるシクロペンテノン誘導体において も、 該シクロペンテノン誘導体の R R ₂は同一でも良く、 R " R ₂のどちらか 一方が未反応の Hでも良く、 R R ₂が異なっても良い。 シクロペンテノン又はその光学活性体とアルコール及び/又はその反応性誘導 体とが反応し、 生成したシクロペンテノン誘導体又はその光学活性体は強いがん 細胞増殖抑制活性を有し、 この活性を指標にシクロペンテノン誘導体又はその光 学活性体を反応液中から精製、 単離することができる。 精製、 単離手段としては 、 化学的方法、 物理的方法等の公知の精製手段を用いれば良く、 ゲルろ過法、 分 子量分画膜による分画法、 溶媒抽出法、 分留法、 イオン交換、 順相、 逆相等の各 種クロマトグラフィ一法等の従来公知の精製方法を組合せ、 反応生成物中のシク 口ペンテノン誘導体又はその光学活性体を精製、 単離することができる。

例えばシクロペンテノン又はその光学活性体とベンジルアルコール又は tーブ チルアルコールのトリクロロァセトイミ ド酸エステルをアルゴン気流下ジクロ口 メタンに溶解し、 三フヅ化ホウ素ジェチルエーテル錯体のジクロロメ夕ン溶液を 添加して反応させることにより本発明のシクロペンテノン誘導体が生成する。 シクロペンテノン又はその光学活性体をテトラヒドロフランに溶解し、 ハロゲ ン化アルキルと水素化ナトリゥムを加えて反応させることにより本発明のシクロ ペンテノン誘導体が生成する。

シクロペンテノン又はその光学活性体をジォキサンに溶解し、 水酸化力リウム と硫酸ジメチルを加えて反応させることにより本発明のシクロペンテノン誘導体 が生成する。

シクロペンテノン又はその光学活性体をジクロロメタンに溶解し、 ジィソプロ ビルェチルアミンとトリエチルォキソニゥムテトラフルォロホウ酸塩を加えて反 応させることにより本発明のシクロペンテノン誘導体が生成する。

また、 シクロペンテノン又はその光学活性体をジクロロメタンに溶解し、 トリ フルォロメ夕ンスルホン酸とアルケンを加えて反応させることによつても本発明 のシクロペンテノン誘導体が生成する。

以上のようにして生成した本発明のシクロペンテノン誘導体は必要に応じて溶 媒抽出、 カラムクロマトグラフィー、 薄層クロマトグラフィーその他の公知の方 法で精製、 単離することができる。

本発明により得られるシクロペンテノン誘導体の光学活性体の分離はラセミ混 合物の機械的分割、 優先晶出法、 ジァステレオマー塩あるいは包接化合物として の結晶化による分割、 酵素 ·微生物による動力学的分割、 クロマトグラフィーに よる分割等により行うことができる。

クロマトグラフィーによる分割としては、 ガスクロマトグラフィー、 液体クロ マトグラフィー、 薄層クロマトグラフィー等を用いることができ、 それそれに適 したキラル固定相を使用すればよい。

液体クロマトグラフィーによる光学分割としてはキラルな固定相を用いる方法 、 キラルな溶離液を用いる方法、 ジァステレオマ一としての分離等を用いること ができる。

キラル固定相としてはアミ ド系固定相、 尿素系固定相、 配位子交換型固定相、 多糖 ·多糖誘導体固定相、 タンパク質固定相、 ポリメ夕クリル酸エステル固定相 、 ポリメ夕クリルアミ ド固定相等が使用できる。

溶離液としてはへキサン系、 アルコール系、 水 （緩衝液） 系等が使用でき、 上 記固定相との組合せにおいて適宜使用することができる。

本発明で得られたシクロペンテノン誘導体又はその光学活性体の塩としては、 医薬として許容される塩があり、 公知の方法にて変換することができる。

本発明の式 【 I】 又は式 【II】 で表されるシクロペンテノン誘導体 （以下、 単 に本発明のシクロペンテノン誘導体と称する） 若しくはその光学活性体又はそれ らの塩は制がん活性、 がん細胞増殖抑制活性、 アポトーシス誘発活性、 トポイソ メラ一ゼ II阻害活性、 がん細胞分化誘導活性、 抗リウマチ活性、 慢性関節リウマ チ抑制作用、 ファス抗原産生誘導活性、 抗菌活性、 抗ウィルス活性、 肝機能改善 活性、 熱ショックタンパク誘導活性、 血液成分正常化活性、 がん免疫増強活性、 抗炎症活性、 腫瘍壊死因子産生抑制活性、 一酸化窒素産生抑制活性、 免疫調節活 性、 例えば遅延型過敏反応抑制活性、 リンパ球幼若化反応抑制活性、 混合リンパ 球反応抑制活性、 I g E産生抑制活性、 力ラゲ一ナン浮腫抑制活性等の生理活性 を有し、 これらの活性により、 本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその光 学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分とし て含有する医薬は、 例えば生体防御機構に作用する医薬、 例えば抗体産生機構に 作用する製剤、 抗炎症剤、 抗アレルギー剤、 抗リウマチ剤、 イン夕一フヱ" Uン誘 発剤等、 糖質代謝に作用する医薬、 例えば糖尿病治療剤、 病原生物に作用する医 薬、 例えば、 抗菌剤、 抗ウィルス剤等として有用である。 従って本発明で得られ る医薬は、 本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩に感受性を示 す疾病用の医薬として、 例えばがん、 ウィルス性疾患、 リウマチ、 糖尿病、 ァレ ルギ一、 自己免疫疾患、 炎症等の疾病の治療用医薬又は予防用医薬として極めて 有用である。

本発明のシクロべンテノン誘導体若しくはその光学活性体又はそれらの塩は、 例えばヒト前骨髄性白血病細胞 H L— 6 0、 ヒト急性リンパ芽球性白血病細胞 M O L T— 3、 肺がん細胞 A— 5 4 9、 S V 4 0形質転換肺細胞 W I— 3 8 V A 1 3、 肝がん細胞 H e p G 2、 結腸がん細胞 H C T 1 1 6、 ヒト結腸がん細胞 S W 4 8 0、 ヒト結腸がん細胞 W i D r、 胃がん細胞 A G S、 ミエローマ細胞等 のがん細胞に細胞増殖抑制作用を有し、 本発明のシクロペンテノン誘導体若しく はその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効 成分とし、 これを公知の医薬用担体と組合せ製剤化すれば制がん剤を製造するこ とができる。 本発明で得られたシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体 又はそれらの塩の制がん作用機作は本発明をなんら制限するものではないが、 例 えばがん細胞に対するアポトーシス誘発作用、 トポイソメラーゼ阻害作用も本発 明の制がん作用に包含される。

制がん剤の製造は一般的には、 本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその 光学活性体又はそれらの塩から選択される化合物を薬学的に許容できる液状又は 固体状の担体と配合し、 かつ必要に応じて溶剤、 分散剤、 乳化剤、 緩衝剤、 安定 剤、 賦形剤、 結合剤、 崩壊剤、 滑沢剤等を加えて、 錠剤、 顆粒剤、 散剤、 粉末剤 、 カプセル剤等の固形剤、 通常液剤、 懸濁剤、 乳剤等の液剤とすることができる 。 またこれを使用前に適当な担体の添加によって液状となし得る乾燥品とするこ とができる。

医薬用担体は、 上記投与形態及び剤型に応じて選択することができ、 経口剤の 場合は、 例えばデンプン、 乳糖、 白糖、 マンニヅト、 カルボキシメチルセルロー ス、 コーンスターチ、 無機塩等が利用される。 また経口剤の調製に当っては、 更 に結合剤、 崩壊剤、 界面活性剤、 潤沢剤、 流動性促進剤、 矯味剤、 着色剤、 香料 等を配合することもできる。

一方、 非経口剤の場合は、 常法に従い本発明の有効成分である本発明のシクロ ペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される化合物 を希釈剤としての注射用蒸留水、 生理食塩水、 ブドウ糖水溶液、 注射用植物油、 ゴマ油、 ラッカセィ油、 ダイズ油、 トウモロコシ油、 プロピレングリコール、 ポ リエチレングリコール等に溶解ないし懸濁させ、 必要に応じ、 殺菌剤、 安定剤、 等張化剤、 無痛化剤等を加えることにより調製される。

本発明の制がん剤は、 製剤形態に応じた適当な投与経路で投与される。 投与方 法も特に限定はなく、 内用、 外用及び注射によることができる。 注射剤は、 例え ば静脈内、 筋肉内、 皮下、 皮内等に投与し得、 外用剤には座剤等も包含される。 制がん剤としての投与量は、 その製剤形態、 投与方法、 使用目的及びこれに適 用される患者の年齢、 体重、 症状によって適宜設定され、 一定ではないが一般に は製剤中に含有される本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体 又はそれらの塩から選択される化合物の量が成人 1日当り 0 . l g ~ 2 0 0 m g/k gである。 もちろん投与量は、 種々の条件によって変動するので、 上記投 与量より少ない量で十分な場合もあるし、 あるいは範囲を超えて必要な場合もあ る。 本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、 任意の飲食品に添加して日常的 に摂取させることもできる。

本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又はそれらの塩はァ ポト一シス誘発活性を有し、 本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその光学 活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分とし、 これを上記制がん剤に準じ製剤化すればアポトーシス誘発剤を製造することがで き、 制がん剤に準じた方法で投与することができる。

アポトーシス誘発剤としての投与量は、 その製剤形態、 投与方法、 使用目的及 びこれに適用される患者の年齢、 体重、 症状によって適宜設定され、 一定ではな いが一般には製剤中に含有される本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその 光学活性体又はそれらの塩から選択される化合物の量が成人 1日当り 0 .—1 g ~ 1 0 O m g/k gである。 もちろん投与量は、 種々の条件によって変動するの で、 上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、 あるいは範囲を超えて必要 な場合もある。 本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、 任意の飲食品に添加 して日常的に摂取させることもできる。

なおアポト一シスは、 病理的細胞死である壊死と異なり、 細胞自身の遺伝子に 最初から組込まれている死である。 すなわち何らかの外部的又は内部的要因が引 き金となってアポトーシスをプログラムする遺伝子が活性化されることによりプ ログラム死遺伝子タンパク質が生合成され、 またある場合には不活性型として細 胞内に存在するプログラム死タンパク質が活性化される。 こうして生成したプロ グラム死タンパク質により細胞自体が分解され、 死に至ると考えられている。 本発明のアポトーシス誘発剤は、 このようなアポトーシスを所望の組織、 細胞で 発現させることができ、 不要若しくは有害な細胞を自然の形で生体から排除する ことが可能となり、 極めて有用なものである。

即ち本発明のアポトーシス誘発剤は、 自己免疫疾患患者の自己反応性リンパ球 、 がん細胞、 ウィルス感染細胞等を排除するのに有効であり、 アポトーシスを所 望の組織、 細胞で発現させることにより、 不要若しくは有害な細胞を自然の形で 生体から排除することができる。 本発明のアポトーシス誘発剤が有効な疾患とし ては、 例えば全身性エリテマトーデス、 免疫介在性糸球体腎炎、 多発性硬化症、 膠原病等の自己免疫疾患、 リウマチ等である。 .

本発明のアポトーシス誘発剤はアポトーシス誘発方法に使用することができる 。 すなわち本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又はそれら の塩を有効成分として使用することによりアポトーシスを誘発させることができ 、 該方法はアポト一シス誘発機構の解明、 アポトーシス誘発剤、 アポトーシス誘 発阻害剤のスクリーニング等に有用である。

力ラゲナン足浮腫モデルは、 起炎剤である力ラゲナンを足跛部に皮下注射する ことにより、 マクロファージ、 好中球等の炎症細胞が誘導され、 これらの細胞か ら産生された炎症性の因子により血管透過性が亢進し、 浮腫が惹起される反応で ある。 本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又はそれちめ塩 は力ラゲナン浮腫抑制作用を有し、 これらの化合物から選択される少なくとも一 つの化合物を有効成分として含有する医薬は、 血管透過性の亢進の制御を必要と する炎症性疾患、 例えば慢性関節リウマチの治療又は予防に有用な抗炎症剤、 抗 リゥマチ剤として有用である。

また本発明により本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又 はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分として含有する トポイソメラ一ゼ阻害剤、 及びこれらの化合物から選択される少なくとも一つの 化合物を有効成分として使用するトポィソメラーゼ阻害方法が提供される。 該ト ボイソメラ一ゼ阻害剤は制がん剤として有用であり、 該トボイソメラーゼ阻害方 法は生化学研究や制がん剤のスクリ一ニング等に有用である。

また本発明により本発明のシク Π!ペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又 はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分として含有する 生体防御機構に作用する医薬、 例えば抗体産生機構に作用する製剤、 抗炎症剤、 抗アレルギー剤、 抗リウマチ剤、 インターフヱロン誘発剤等、 糖質代謝に作用す る医薬、 例えば糖尿病治療剤、 病原生物に作用する医薬、 例えば、 抗菌剤、 抗ゥ ィルス剤、 トポイソメラーゼ阻害剤等が提供され、 制がん剤に準じ、 製剤化する ことができ、 制がん剤に準じた方法、 用量で投与することができる。

本発明により得られるシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又はそ れらの塩はシクロペンテノン及び任意のアルコール若しくはその反応性誘導体よ り効率よく製造することができ、 本発明により式 【II】 で表されるシクロペンテ ノン誘導体若しくはその光学活性体又はそれらの塩が提供される。

本発明で得られたシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又はそれら の塩を有効成分として含有する食品又は飲料の製造法は、 特に限定はないが、 調 理、 加工及び一般に用いられている食品又は飲料の製造法による製造を挙げるこ とができ、 製造された食品又は飲料に有効量の生理作用を有する本発明のシクロ ペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される化合物 が含有されていれば良い。 本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又はそれら 塩はそ の生理活性の有効量の投与を行っても毒性は認められない。 例えば経口投与の場 合、 4— t一プチルシクロペンテノンエーテル若しくはその光学活性体又はそれ らの塩、 4, 5—ジ一 t—プチルシクロペンテノンェ一テル若しくはその光学活 性体又はそれらの塩のいずれかを 30 Omg/kgでマウスに単回経口投与して も死亡例は認められない。

以上、 本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又はそれらの 塩は、 簡便に製造でき、 その種々の生理的機能により、 医薬、 食品等の広い分野 において極めて有用な化合物である。

実施例

以下、 実施例を挙げて、 本発明を更に具体的に説明するが、 本発明はこれらの 実施例に何ら限定されるものではない。 なお、 実施例における％は重量％を意味 する。

実施例 1

( 1 ) 10 gの D—グルクロン酸 （シグマ社製 G 5269 ) を 1リッ トル の水に溶解し、 12 1°Cで 4時間加熱した後約 1 Omlになるまで減圧下濃縮し た。 これに酢酸プチル：酢酸：水 = 3 ： 2 ： 2混合液の上層 4 Omlを加えて混 合後、 遠心によって得た上清を減圧下約 1 Omlまで濃縮した。

上記抽出液をカラムクロマトグラフィー用シリカゲル BW— 300 S P ( 2 X 28 cm, 富士シリシァ化学社製） にアプライし、 酢酸プチル：酢酸：水 =3 ： 2 ： 2の上層を溶離液としてコンプレッサーで 0. 2 kg/ cm² に加圧し、 毎 分 5 mlの流速で分離を行った。 1画分当り 1 Omlになるようにフラクシヨネ ーシヨンを行い、 各画分の一部をとつて薄層クロマトグラフィーで分析したとこ ろ 6 1番から 80番までの画分に高純度のシクロペンテノンが含まれていた。 こ れらの画分を集めて減圧下濃縮した後 4 Omlのクロ口ホルムで抽出し、 抽出液 を減圧下濃縮することによって 10 Omgのシクロペンテノンを得た。

この画分をパルパヅクタイプ Sカラムを用いた順相 HP L Cで分離し、 2 15 nmの紫外部吸収で検出したところ、 純度は 98%であった。 上記シクロペンテノン 113.9 mgをエタノール 2.85 ml に溶解した。 このェ夕ノ ール溶液にへキサン/エタノール （94/6) 3.85 ml を更に加え、 17 mg/inlのシク 口ペンテノン溶液を調製した。 この液を のフィルターでろ過し、 光学分 割 HPLC 試料溶液とした。

この試料溶液を以下の条件で光学分割 HPLC を行い、 前ピークの （一） 体シク 口ペンテノン及び後ピークの （+ ) 体シクロペンテノンのフラクションをそれそ れ集め、 減圧乾固し、 （一） 体シクロペンテノン 43.2 mg、 （+) 体シクロペン テノン 43.0 mgをそれぞれ得た。

光学分割 HPLC 条件

カラム ：キラ一ルバック AS (ダイセル化学工業） 2.0 cmx 25.0 cm カラム温度： 40°C

移動相：へキサン/エタノール （94/6)

流速： 14.0 ml/min

検出： UV 210 nm

試料注入量： 150 Jul (2.55 mg)

得られた （一） 体シクロペンテノン及び （+ ) 体シクロペンテノンは両者共に 約 1 %のェナンチォマ一を含有していたため再度上記の条件で光学分割した。 そ の結果、 前ピークの （一） 体シクロペンテノン 30.0 m から 19.7 mg のェナンチ ォマ一を含有しない （一） 体シクロペンテノンを、 後ピークの （+ ) 体シクロぺ ンテノン 37.4 mg から 27.7 mgのェナンチォマーを含有しない （+ ) 体シクロべ ンテノンをそれそれ得た。 なお （一） 体シクロペンテノン及び （+ ) 体シクロべ ンテノンの光学分割 HP L Cの溶出時間はそれそれ 3 3分、 40分であった。

( 2) 44mgのシクロペンテノンと 4 9 2 mgのべンジル （benzyl) 2， 2 , 2—トリクロロアセトイミデート （trkhloroacetimidate) (アルドリッチ社 製、 1 4 , 0 3 3— 3) をアルゴン気流下 2. 5 mlのジクロロメタン （和光純 薬社製、 1 3 5— 0 2 44 1 ) に溶解した。 これに 2 8 1 /ml 三フヅ化ホ ゥ素ジェチルエーテル錯体 （和光純薬社製、 0 2 2— 0 8 3 6 2) ジクロロメ夕 ン溶液 l m lをかくはんしながら徐々に添加した。 室温で 8時間かくはん後、 減 圧下濃縮し、 展開溶媒としてクロ口ホルム ：メタノール = 1 9 ： 1を用いこシリ 力ゲル薄層クロマトグラフィ一により 4—ベンジルシクロペンテノンェ一テル、 5—ベンジルシクロペンテノンエーテル、 及び 4， 5—ジベンジルシクロペンテ ノンエーテルを精製した。 4—ベンジルシクロペンテノンェ一テルの Rf値は 0 . 3、 5—ベンジルシクロペンテノンェ一テルの R f値は 0. 45、 4, 5—ジ ベンジルシクロペンテノンエーテルの R f値は 0. 8であった。 収率は 4—ベン ジルシクロペンテノンエーテルが 3. 7%、 5—ベンジルシクロペンテノンエー テルが 3. 7 %_s 4, 5—ジベンジルシクロペンテノンェ一テルが 2. 5%であ つ 7こ

(3 ) 実施例 1一 （ 2) で得られた 4一ベンジルシクロペンテノンエーテル、 5—ベンジルシクロペンテノンエーテル、 及び 4， 5—ジベンジルシクロペンテ ノンエーテルの構造を核磁気共鳴法 （NMR) によって確認した。 核磁気共鳴装 置は JNM— EX 270 FT NMR システム （日本電子社製） を用いた。 また、 'H— NMRの化学シフト値はテトラメチルシランの化学シフト値を 0 p pmとして表した。 その結果を以下に示す。

4—ベンジルシクロペンテノンエーテル

!H-NM

δ 7. 47 ( 1 Η, dd, J = 6. 0Hz, J = 1. 6 8) ， δ 7. 36 (5

H, m) ， （56. 3 ( 1 H, d d, J= 6. 0 Hz， J = 1. 33 H z) , δ 4 . 88 ( 1 H， d, J = 1 1. 55) , δ 4. 7-5 ( 1 H， d, J = 1 1. 5 5 ) , δ 4. 55 ( l H， m) ， δ 4. 28 ( l H， m) ， δ 2. 78 ( 1 H, m )

5—ベンジルシクロペンテノンエーテル

Ή-NMR

δ 7. 39 (6 Η, m) , δ 6. 22 ( 1 Η, dd, J = 6. 24H z, J =

I . 32 H z) ， δ 5. 09 ( 1 H, d， J= l l . 87) , 64 - 79 ( 1 H ， m) , 64. 77 ( 1 H, d， J = 1 1. 87) , δ 3. 98 ( 1 H， d， J = 2. 97) , d 2. 06 ( l H₅ m) 4 , 5—ジベンジルシクロペンテノンエーテル ― 'E-NMR

δ 7. 47 ( 1 H， d d, J = 6. 2 7 H z , J = 1. 9 8 ) , δ 7. 3 4 ( 1 O H, m) ， δ 6. 2 9 ( 1 H, dd， J = 6. 1 0 H z , J= 1. 49 H z ) , 64. 8 8 ( 1 H， d, J = 1 1. 8 5) , 64. 7 4 ( 1 H， d, J = 1 1. 8 5) ， (54. 7 1 ( 2 H, d, J = 1 1. 5 5) ， δ 4 - 5 6 ( 1 H, m ) , δ 4. 3 3 ( 1 H, d, J = 2. 6 4)

これらの誘導体の 'Η— NMRスペクトルを図 1〜図 3に示す。 すなわち、 図 1は 4—ベンジルシクロペンテノンエーテルの NMRスぺクトル、 図 2は 5—べ ンジルシクロペンテノンエーテルの NMRスペクトル、 図 3は 4 , 5—ジベンジ ルシクロペンテノンエーテルの NMRスぺクトルをそれぞれ示す図であり、 図 1 〜図 3において横軸は化学シフト値 （p pm) 、 縦軸はシグナルの強度を示す。

(4) 44mgのシクロペンテノンと 2 8 7 mgの t—ブチル （t- butyl ) 2 ， 2， 2—トリクロロアセトイミデート （trichloroacetimidate) (アルドリツ チ社製、 3 6 , 47 8— 9 ) をアルゴン気流下 2. 5 m 1のジクロロメタンに溶 解した。 これに 2 8 z l/ml 三フヅ化ホウ素ジェチルエーテル錯体ジクロ口 メタン溶液 1 m 1をかくはんしながら徐々に添加した。 室温で 8時間かくはん後 、 減圧下濃縮し、 実施例 1一 （2) と同様にシリカゲル薄層クロマトグラフィー により 4— t—ブチルシクロペンテノンエーテル、 5— t—ブチルシクロペンテ ノンエーテル、 及び 4 , 5—ジー t—プチルシグロペンテノンエーテルを精製し た。 4一 t—プチルシクロペンテノンェ一テルの R f値は 0. 3 5、 5— t—ブ チルシクロペンテノンエーテルの R f値は 0. 2 7、 4， 5—ジ一 t—プチルシ クロペンテノンエーテルの Rf値は 0. 7 3であった。 収率は 4一 t—プチルシ クロペンテノンエーテルが 9. 2 % 5— tーブチルシクロペンテノンエーテル が 1. 9 %、 4， 5—ジ一 t一プチルシクロペンテノンエーテルが 1 1 %であつ た。

( 5) 実施例 1— (4) で得られた 4一 t—プチルシクロペンテノンエーテル 、 5— t—ブチルシクロペンテノンエーテル、 及び 4， 5—ジ一 tーブチルシク 口ペンテノンエーテルの構造を実施例 1一 （3) と同様の方法で NMRに—よって 確認した。 その結果を以下に示す。

4 - tーブチルシクロペンテノンェ一テル

Ή-NMR

δ 7. 34 ( 1 H， d d, J = 5. 94H z， J = 0. 99) , δ 6. 2 5 ( 1 H, d d， J = 6. 1 0， J = l . 49 ) , (54. 5 9 ( 1 H， m) , δ 4. 08 ( 1 H, d, J = 2. 3 1) ， δ 2. 8 5 ( 1 H, m) ， δ 1 - 33 ( 9 H ， s)

5 - t—ブチルシクロペンテノンエーテル

Ή-NMR

δ 7. 37 ( 1 Η, d d， J = 6. 27 H z ₃ J= l . 98) ， δ 6. 23 ( 1 H, dd, J = 6. 27， J= l . 32) , δ 4. 7 5 ( 1 H, m) , δ 4. 04 ( 1 H， d， J = 2. 63) , δ 2. 23 ( 1 H, m) ， δ 1. 32 ( 9 H ， s)

4, 5—ジー t—ブチルシクロペンテノンエーテル

Ή-NMR

67. 35 ( 1 H, dd， J = 6. 27H z, J = 1. 65) ， δ 6. 24 ( 1 H, dd, J = 6. 26， J = 0. 99) ， δ 4. 6 2 ( 1 H, ddd， J = 3. 3, J= l . 6 5， J = 0. 9 9) , δ 4. 1 6 ( 1 H, d， J = 3. 3 1 ) , S 1. 38 ( 18H, s)

これらの誘導体の — NMRスペクトルを図 4〜図 6に示す。 すなわち、 図 4は 4— t—ブチルシクロペンテノンェ一テルの NMRスぺクトル、 図 5は 5— t—ブチルシクロペンテノンエーテルの NMRスペクトル、 図 6は 4， 5—ジ一 tーブチルシクロペンテノンェ一テルの NMRスぺクトルをそれそれ示す図であ り、 図 4〜図 6において横軸は化学シフト値 （ppm) 、 縦軸はシグナルの強度 を示す。

実施例 2

( 1) 4一ベンジルシクロペンテノンエーテル、 5—ベンジルシクロペンテノ ンェ一テル、 又は 4， 5—ジベンジルシクロペンテノンエーテルの 1. 2"2、 2 . 44、 4. 88、 9. 77、 19. 5、 39. 1、 78. 1、 1 56、 3 13 、 625、 1 2 50、 2500、 5000、 又は 1 0000 g/m 1溶液 （ 7 0%エタノール水溶液中） 、 あるいは対照として 70%エタノール水溶液 1 0〃 1を 96穴マイクロタイ夕一プレートの各ゥエルに添加し、 風乾した。 前骨髄性 白血病細胞株 HL— 60 (AT CC C CL- 240) を 10%ゥシ胎児血清を 含む RPM I 1 640培地に 1 X 1 0⁵ 個/ m 1となるように懸濁し、 100 1ずつ上記マイクロタイ夕一プレートの各ゥエルに分注し、 5% C0₂ 存在下 37 °Cで 48時間培養した。 5 m g/m 1の 3— （4, 5—ジメチルチアゾール —2—ィル） 一 2, 5—ジフエニルテトラゾリゥムブロミ ド （MTT ； シグマ社 製） リン酸緩衝食塩水溶液 10/ 1を加えて更に 4時間培養を続けた後、 顕微鏡 で細胞の生育状態を観察した。 また、 0. 04N HC 1含有 2—プロパノール 100^ 1を加えてよくかくはんし、 5 90 nmにおける吸光度を測定した。 その結果、 2. 44 g/m 1 4—ベンジルシクロペンテノンエーテル添加 区分 （終濃度 0. 2 44 g/m 1、 1. 2 0 juU) , 1 9. 5 g/m 1 5 —ベンジルシクロペンテノンエーテル添加区分 （終濃度 1. 9 5〃g/ml、 9 . 5 、 又は 1 56 g/ml 4, 5—ジベンジルシクロペンテノンェ

—テル添加区分 （終濃度 1 5. 6〃g/ml、 53. 1 M) で細胞の増殖が完 全に抑制された。 またアポトーシス小体の形成が認められた。 なお、 これらより 低濃度で添加した区分においては対照の水添加区分との差は見られなかった。

(2) 4— t—ブチルシクロペンテノンエーテル、 5— t—ブチルシクロペン テノンエーテル、 又は 4, 5—ジ一 t—プチルシクロペンテノンエーテルの HL 一 60細胞の増殖に対する影響を実施例 2— ( 1) と同様の方法で測定した。 その結果、 3 13〃g:/nil 4—ベンジルシクロペンテノンエーテル添加区 分 （終濃度 3 1. 3〃g/ml、 180〃M) 、 78. l s/m 1 5—ベン ジルシクロペンテノンエーテル添加区分 （終濃度 7. 8 1 jug/ml, 6 ) 、 または 625 g/ml 4， 5—ジベンジルシクロペンテノンエーテル添 加区分 （終濃度 62. 5〃g/ml、 280 /iM) で細胞の増殖が完全に抑制さ れた。 またアポト一シス小体の形成が認められた。 なお、 これらより低濃度で添 加した区分においては対照の水添加区分との差は見られなかった。

以上、 上記化合物はがん細胞増殖抑制活性、 及びアポトーシス誘発活性を示し た。 またこれらの化合物の光学活性体も同様に両活性を示した。

実施例 3

ルイスラヅト （ォス、 9週齢、 体重約 250 g) はセァヅク吉富 （株） より購 入し、 炎症モデル、 例えば慢性関節炎リウマチモデルである力ラゲナン誘発足浮 腫モデルを次のように作製し、 被検物質を評価した。

実験開始 1 8時間前から絶食したラヅ トにォリーブ油 （ナカライテスク社製） に溶解して各濃度に調整した 4一 t—プチルシクロペンテノンエーテル、 又は 4 ， 5—ジ一 t—ブチルシクロペンテノンェ一テルを 1 mg/ 10 m 1/k g又は 1 Omg/10ml /kgの投与量で経口投与した。 これらの被験物質投与 0. 5時間後に生理食塩水 （大塚製薬） に懸濁して 1 %の濃度に調整した λ-力ラゲ ナン （ヮコ一） を 100 1/ラヅ トで右足足摭に注射し、 足浮腫を惹起した。 力ラゲナン注射 3時間後のラヅ 卜の右足容積をラット足容積測定装置 （ゥゴバジ ール社） で測定した。 測定値は力ラゲナン投与前に測定した各ラットの右足容積 から増加率を算定して表示した。

結果を図 9に示す。 すなわち図 9は各化合物量と足浮腫増加率の関係を示す図 であり、 縦軸は増加率 （％) 、 横軸は各化合物の投与量 （mg/kg) を示す。 図中 Aは 4— t一プチルシクロペンテノンエーテル投与群、 Bは 4， 5—ジ一t 一プチルシクロペンテノンエーテル投与群を意味する。 各化合物が力ラゲナン誘 発足浮腫抑制作用を示した。 なお図中 *は p<0. 05で対照群に対し有意であ ることを意味する。

実施例 1で調製した他の本発明のシクロペンテノン誘導体も上記化合物と同様 の力ラゲナン浮腫抑制作用を示した。

実施例 4

( 1) トポイソメラ一ゼ II [トポジェン （T o p 0 GEN) 社製、 2単位/〃 1] 2 1、 10倍濃度緩衝液 [0· 5M Tr i s -HC l (pH 8. 0) 、 1. 2 M KC 1、 0. 1M MgC I 2 , 5 mM アデノシン三リン酸、 5 mM ジチオスレイ ト一ル] 2 1、 0. 1 % ゥシ血清アルブミン （宝酒造 社製） 蒸留水 1 1 1及び対照の蒸留水又は水で様々な濃度に調製 した 4， 5—ジー t—ブチルシクロペンテノンエーテル 2^ 1を混合したもの に、 0. 25〃 / 1 BR 322 DN A (宝酒造社製） 1〃 1を添加 して 37°Cで反応させた。 30分間反応後、 1% ドデシル硫酸ナトリウム、 5 0 % グリセロール、 0. 02% ブロモフヱノ一ルブルー水溶液 2〃1を添 加して反応を停止した。

ァガロース L 03 (宝酒造社製） と T AE緩衝液 [4 OmM T r i s 5 m M 酢酸ナトリウム、 lmM エチレンジァミン四酢酸ニナトリウム （ED T A ) 、 酢酸で pH7. 8に調整] を用いて作製した 1% ァガロースゲルに上記反 応液 20〃1をアプライし、 TAE緩衝液中で電気泳動を行った。 泳動後、 ゲ ルを l g/ml ェチジゥムブロミ ド水溶液に浸潰し、 紫外線を照射して DN A電気泳動パ夕一ンを観察した。 なお、 水添加の対照では DN Aが超らせん型か ら弛緩型に完全に変化するが、 トポイソメラーゼ II活性が阻害されると超らせん 型から弛緩型への変化が一部又は完全に阻害される。

その結果、 4， 5—ジ一 t—ブチルシクロペンテノンエーテルは反応液中の濃 度 250〃M以上でトポイソメラーゼ阻害活性を示し、 250 で中程度に超 らせん型 DNAが残存し、 500 では大半が超らせん型 DNAで残存し、 1 000〃Mでは超らせん型 DNAが全く減少していなかった。 また 4， 5—ジー t一プチルシクロペンテノンェ一テルの光学活性体、 実施例 1で調製した他の本 発明の化合物及びその光学活性体も同様の活性を示した。

以上、 正常細胞では分裂期のみに一過的に発現するが、 細胞のがん化により全 細胞周期を通じて高発現するようになるトポイソメラーゼ IIに本発明の化合物は 阻害活性を示した。

実施例 5

注射剤

( 1) 生理食塩液 （日本薬局方収載品） に 4—ベンジルシクロペンテノンエー テル、 又は 5—ベンジルシクロペンテノンェ一テルを 1 %濃度で加え注射剤を作 製した。

(2) 生理食塩水 （前記と同じ） に 4—ベンジルシクロペンテノンエーテル 、 又は 5—ベンジルシクロペンテノンエーテル及びグリシルリチン酸をそれぞれ 0. 5%及び0. 1%濃度で加え、 注射剤を作製した。

実施例 6

錠剤

( 1) 4—ベンジルシクロペンテノンェ一テルの 100 mgと微結晶性セル口 —スの適量とを含有する錠剤を調製し、 糖衣を施し、 錠剤を作製した。

(2) 5—ベンジルシクロペンテノンェ一テルの 0. lmg、 グリシルリチン 酸ジカリゥム 1 Omg及び微結晶セルロースの適量を含有する錠剤を調製し、 糖 衣を施し、 錠剤を作製した。

発明の効果

本発明により制がん作用、 がん細胞増殖抑制作用、 アポトーシス誘発作用等の 種々の生理活性を有する本発明のシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性 体又はその塩及びそれらの製造方法が提供される。 本発明により提供される化合 物を有効成分とする医薬は特に生体の恒常性の維持に有用な医薬である。

Claims

請 求 の 範 囲 ―

1. 下記一般式 【I】 で表されるシクロペンテノン誘導体若しくは光学活性体 又はそれらの塩。

(式中、 ： R R₂は同一又は異なる直鎖又は分枝アルキル基、 直鎖又は分枝アル ケニル基、 芳香族基、 芳香脂肪族基又は Hである。 但し、 R, =R₂ =H、 ある いは R!=ベンジル基で R₂ = Hの場合を除く。 ）

2. 下記式 【III】 で表される 4， 5—ジヒドロキシー 2—シクロペンテン一 1 —オン及び/又はその光学活性体と下記一般式 【II】 で表されるシクロペンテノ ン誘導体の R ₃、 R ₄に相当するアルコール及び/又はその反応性誘導体を同時又 は順次反応させることを特徴とする一般式 【II】 で表されるシクロペンテノン誘 導体の製造方法。

【II】

(式中、 R₃、 R₄は同一又は異なる直鎖又は分枝アルキル基、 直鎖又は分枝アル ケニル基、 芳香族基、 芳香脂肪族基又は Hである。 但し、 R₃ = R₄ = Hの場合を 除く。 ）

【III】

3. 請求の範囲 1記載のシクロペンテノン誘導体若しくはその光学活性体又は それらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分として含有するこ とを特徴とする医薬。

4. 医薬が制がん剤である請求の範囲 3記載の医薬。

5. 医薬がアポトーシス誘発剤である請求の範囲 3記載の医薬

6. 請求の範囲 2記載の方法で得られるシクロペンテノン誘導体若しくその光 学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分とし て含有することを特徴とする医薬。

7. 医薬が制がん剤である請求の範囲 6記載の医薬。

8. 医薬がアポト一シス誘発剤である請求の範囲 6記載の医薬。